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ECzine Day 2024 Autumn

2024年8月27日(火)10:00~19:15

ECzineニュース

「ブラックフライデー」の認知度、3年連続75%超 実施企業8割が昨年より規模拡大/Shufoo!調査

 凸版印刷と、凸版印刷のグループ会社であるONE COMPATH(ワン・コンパス)は、ONE COMPATHが運営する電子チラシサービス「Shufoo!(シュフー)」を利用する全国の男女30,891名と、「Shufoo!」の企業向けメールマガジンに登録している小売・サービス企業、延べ58社を対象に、「ブラックフライデー」に関する意識調査を行った。

ブラックフライデー

アメリカにおける感謝祭翌日の11月第4金曜日に行われるセールのことで、小売店を中心に毎年大規模なイベントが実施されている。日本でも2016年頃から本格的に広がり始めた。

「ブラックフライデー」認知度は3年連続75%超 年末商戦前の恒例のイベントに

 日本に上陸してから5年目を迎えた「ブラックフライデー」だが、「(ブラックフライデーを)知っている」と回答した人が75.1%に。昨年よりも1.4ポイント減少したものの、3年連続で75%を超える結果となった。

 年代別に見てみると、30代~50代では8割近い認知度となっており、年末商戦の前哨戦とも言える恒例の買い物イベントとなってきていることがうかがえる。

消費者は実施企業や店舗の増加、さらなる情報発信を求めている

 今年の「ブラックフライデー」で買い物をする予定があるか聞いたところ、「はい」の人は15.5%。しかし、「ブラックフライデーセールに対する要望」を見てみると、「実施店が増えて欲しい」(31.4%)、「もっと多くの企業に参加してもらいたい」(21.2%)が上位に来ており、「全国に普及してもらいたい」(13.2%)という声もあがっている。消費者は、より多くの企業や店舗が実施することに期待している様子。また、「目玉商品やお買い得商品をわかりやすくして欲しい」(17.6%)や、「もっと事前に告知・宣伝してほしい」(13.9%)といった要望もあった。消費者の間では認知度が高く期待の声も多いものの、購入予定をなかなか立てられないことが見てとれる。

購入したいものは日常的な食料品 購入場所はスーパーの店頭 消費低迷を打破する存在に

 ブラックフライデーのセールで買い物する予定と回答した人に購入予定のものを聞くと、「日常的な食料品」(66.0%)がトップ。また、「日用品・衛生用品」(23.3%)も3位にランクインしている。この結果から、ブラックフライデーは、いつもの生活で使う食料品や日用品をより安く買うチャンスと捉えている人が多いといえる。

 2位には「ファッション・衣料品関連」がランクイン。小売各社でも、今後増えるとみられるおでかけシーンに合わせて、ファッション需要の高まりがわかる。

 4位は「家電」(17.2%)、5位は「高級な食料品」(12.8%)。「ブラックフライデーセールに対する要望」の2位にも「普段購入できないものを、とにかく安く購入したい」(28.7%)という声があり、自宅で少し贅沢な時間を楽しみたいというニーズがみられる。

 また、商品はどこで購入する予定かを聞いたところ、「スーパーの店頭」が63.0%と1位で、2位以下を大きく引き離すかたちとなった。「大手ショッピングサイト」(29.2%)もブラックフライデーセールを行うが、ブラックフライデーの主戦場はスーパーマーケットといえる。

買い物予算は5千円~3万円が半数以上 昨年より回復傾向

 ブラックフライデーの買い物予算は、「5千円~1万円未満」(27.9%)がもっとも多く、拮抗するかたちで「1万円~3万円未満」(27.7%)だった。合わせると「5千円~3万円」が半数以上(55.6%)を占めています。次いで「3千円~5千円未満」(17.6%)、「3千円未満」(14.2%)となった。

 昨年と比較をすると、「1万円~3万円未満」(22.8%→27.7%)がおよそ5ポイント、「3万円~5万円未満」(6.4%→7.8%)が1.4ポイントアップしており、それ以外の選択肢はいずれも下がっている。新型コロナがまん延して間もなかった昨年の「ブラックフライデー」と比べて、若干の回復傾向にある。

実施企業5社中4社が昨年より規模拡大、消費拡大の起爆剤に 開催時期の統一が課題?

 小売、サービス企業に対して、今年のブラックフライデーにセールやイベントなどの集客施策を実施するかを聞いたところ、約7割(67.2%)が「実施しない」と回答。「世の中的にもまだ定着していない感があるため」(小売)という声もあり、消費者の認知度は上がっているものの、買い物イベントとしての定着が課題となっている。本国・米国では11月第4金曜日前後に実施される一方、日本では昨年より密を避けることを目的に開催期間を長くする傾向があり、「実施時期にバラツキがある」(小売)と感じる企業も。積極的な情報発信とともに、業界全体における実施時期の統一も浸透のカギとなりそうだ。

 一方、今年集客施策を行う企業(12.1%)のうち、5社中4社(80.0%)が昨年よりも規模を拡大して実施すると回答。「コロナ禍で控えていた企画も少しずつできるようになった」(小売)と期待を寄せる声もあがっていた。

調査概要
  • 調査期間:2021年9月15日~9月26日
  • 調査方法:インターネットリサーチ
  • 調査エリア:全国
  • 調査対象者:「シュフーポイント」会員(全年齢層の男女)、「Shufoo!」企業向けメールマガジン配信に登録している企業 延べ58社
  • サンプル数:合計有効回答サンプル数 30,891名

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ECzine編集部(イーシージンヘンシュウブ)

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https://eczine.jp/news/detail/10428 2021/11/20 07:00

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