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ECzine Academy(イーシージン・アカデミー)とは、自社ECのプロフェッショナルの育成を支援する講座の総称です。ECzine編集部が企画し、基本となる「2日でわかるEC構築・運営基礎講座」ほか、その時々のトレンドをいち早く学んでいただけるようテーマ別講座をご用意しています。

12月13日-14日にアーカイブ配信決定!

ECzine Day(イーシージン・デイ)とは、ECzineが主催するカンファレンス型のイベントです。変化の激しいEC業界、この日にリアルな場にお越しいただくことで、トレンドやトピックスを効率的に短時間で網羅する機会としていただければ幸いです。

  • 前回のECzine Dayのセッションの様子をレポート記事でお読みいただけます。

  • 過去開催時のイベントテーマをまとめてご覧いただけます。

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ECzine Day 2022 Winter

2022年12月1日(木)10:00~16:10(予定)

「季刊ECzine」とは、年に4回、EC業界の重要ポイントだけをまとめてお届けする紙の雑誌です。ECの最新トレンドを取り上げた「特集記事」のほか、重要なトピックスに関する知識を上書き保存する「定点観測」、EC業界のニュースや記事を振り返るコーナーなど、自社のECビジネスを俯瞰していただく際のヒントになる内容が満載です。

季刊ECzine

2022年秋号(vol.22)
特集「Above and Beyond expectations!!〜期待以上の体験を提供するテクノロジーとブランド〜」

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飲食店・食品業界のEC進出を考える

商品選定と売る場所選びが成否を分ける 飲食店・食品業界×ECの可能性と失敗しないポイントとは

 情勢に応じた臨機応変な対応が求められるコロナ禍の飲食店。ビジネスの存続と、おいしい食べものを求める顧客の要望に応えるため、ECに商機を見出すケースが増えています。当連載では、新たな販路拡大を模索する飲食店や食品業界の方々に向けて、注意点や売場作りのポイント、成功事例などをお伝えします。第1回のテーマは「飲食店・食品業界×ECの現状と注意点」についてです。

 ECzine読者の皆様、こんにちは。株式会社インクワイアリー代表の後藤です。新型コロナウイルス感染症の流行から約2年、ECを取り巻く状況は大きく変化してきました。その中でも、大きな業態変化を感じたのが「飲食店」です。

 コロナ禍以降、当社にも飲食店・食品業界の方からさまざまなお問い合わせやご相談をいただいています。コロナ禍をきっかけに独立を決めた方、実店舗以外で売上を生み出すべく販路を拡大しようとする方、ブランドの再構築に着手した方など、業界内でも考えかたや方向性は多種多様です。

 当連載では、「飲食店・食品業界×EC」というテーマでEC進出の方法や上手な販路活用術をお伝えいたします。

市場拡大とともに選択肢が広がる 飲食店・食品業界×ECの可能性

 コロナ禍で酒類提供の自粛、営業時間の短縮など情勢に合わせた対応が求められ、ニュースなどでも話題となることが多い飲食店。飲食店に食品・飲料などを卸していた食品業界も含め、これまでリアルの接点でほとんどの売上を作り上げてきた企業が苦戦を強いられる状況は、いまだ続いています。

 実店舗を持ち、食品や料理を提供する業態とそれにかかわる産業そのものが苦戦を強いられる中、飲食店ではデリバリーやテイクアウトを始めたケースも多く存在します。実店舗以外でもフードトラックや催事出店などへ販路を拡大するほか、EC進出も大きく注目を集めたのではないでしょうか。

 いまだかつてないペースで飲食店のEC進出が進んだのは、次の後押しする要素によるものではないかと私は考えています。

1. プラットフォームの充実

 BASEやペライチなど、コーディングの技術がなくても容易に販売ページを設けることができるプラットフォームや、月額料金が低額でありながら本格的なECサイト構築ができるカラーミーショップ、Shopifyなど、自社ECを開設する際の選択肢が増えています。こうした自社ECに加えて、Amazon、楽天市場、Yahoo!ショッピングなど集客力が魅力のECモールに出店したいというご相談も増加傾向にあります。

 ひと昔前までは、「EC進出=大掛かりなシステム作りが必要」といったイメージを持つ方も多かったかもしれません。しかし、市場拡大とともに出店者がECを始めやすい環境が整い、とても身近なものとなりつつあるのが現状です。

2. 配送インフラの普及

 コロナ禍で外出自粛要請などが出される中、家にいながら好きなものを好きなタイミングで購入できるECを利用する消費者が増えました。飲食店・食品業界のECにフォーカスを当てると、これまではレトルトや缶詰といった常温商品、生ものを扱う冷蔵商品が主に利用されてきましたが、近年は冷凍便の需要が増えています。

 これまでは「送料が高い」と敬遠されていた冷凍便ですが、「現地に行けない代わりに」と送料別でも気軽に特産品などのお取り寄せをする人が増え、到着後の消費・賞味期限が長いことも利用者増に貢献していると見られます。

3. 補助金や助成金の利用

 コロナ禍で困窮する飲食店などに対し、国や自治体からさまざまな補助金や助成金が出されています。これらを活用すれば、調理機器を増やして生産性を高める、冷蔵庫や冷凍庫、ストッカーを導入して在庫を抱えられるようにするなど、実店舗への設備投資も可能です。当社に寄せられる相談内容を踏まえても、こうして販売力を上げた飲食店が新たにECへチャレンジするケースが増えていると感じています。

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この記事の著者

株式会社インクワイアリー 代表取締役 後藤 淳(インクワイアリー ゴトウアツシ)

 福島県いわき市出身、福岡県福岡市在住。2010年からWEB制作会社・EC事業会社、計5社に従事。これまでにWEBデザイナー・コーダー・ディレクターとして幅広い業種を経験。EC事業会社ではWEBデザイナー以外にショップ運営、販促企画立案等を担当。 2015年にホームページ制作・デザイン事務所「INQUIRY」を立ち上げ独立。その後法人化、株式会社インクワイアリーを設立、代表取締役に就任。メイン事業はECサイト案件を中心にコンセプト設計・デザイン・コーディング・コンサルティング・撮影などを行っている。モール制作運用サービス「ショップヘルプ」を提供中。

※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です

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https://eczine.jp/article/detail/10988 2022/03/07 07:00

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2022年8月30日(火)10:00~16:10

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