コロナ禍のアプリ活用 アパレル・小売・コスメ企業の事例を紹介
では、アプリ活用を行う企業は、コロナ禍において具体的にどのような施策を講じ、顧客とコミュニケーションを行っていたのだろうか。篠田氏は、MGReユーザー企業各社のアプリ活用事例を紹介した。
百貨店を中心に実店舗展開を行うオンワードホールディングスは、多くの実店舗がクローズした緊急事態宣言下において、コーディネートの発信に注力。その結果、アプリのPV数は大幅に増え、元々アプリからECがしっかり作り込まれていたこともあり、ECの売上アップにも成功したと考えられると言う。
「『STAFF START』や『visumo』など、既存のサービスをアプリ内でどのように展開できるかは、考えどころです。コーディネートを表示しても、ECの購入までスムーズにつながらなくては売上に貢献することはできません。うまく動線を作り込むことが鍵となります」（篠田氏）
次に篠田氏は、東急ハンズの事例を紹介。同社は実店舗に強みがある小売店だが、コロナ禍でEC売上増およびアプリ経由の売上増を実現できていたようだ。これは、ライブコマースの実施やニュースコンテンツへの注力によるPV増、プッシュ配信の利用などといった、さまざまな施策を講じた結果だと言う。年に一度行われるイベント「ハンズメッセ」も、今年はオンライン限定で開催した。
「同社は、アフターコロナに向けてさまざまなチャレンジをした結果、きっかけを掴むことができています」（篠田氏）
3例めには、コスメブランド「THREE」を展開するACROの事例が紹介された。同社は、コロナ禍においてコレクション、ランキングコンテンツを中心にPVが大幅増となったほか、会員限定のオンラインワークショップやイベントに注力した結果、EC売上、アプリ経由の売上向上につながったと考えられるとのこと。
