著者の田中です。[ひろぷ～] さん、読んでいただきありがとうございます。利益率ということですが、売上から仕入れ原価を引いた粗利益ということだと思いますので、商品に対する仕入れの割合ということでお話しいたします。

当然ですが商品によって全く異なります。まず、自社製品なのか仕入れ商品なのかで異なります。自社製品の場合には、製造原価ということで考えますが、仕入れ商品であれば単純に卸価格となります。一つの例として、ジュエリー等の製造原価は25〜30％程度と言われています。そこから販売店に卸す価格は、40〜50％となります。ですので、定価で販売した場合、製造元が直接販売したときの粗利は70〜75％、製造元からジュエリーを仕入れて販売したときの粗利50〜60％となります。

ジュエリーは粗利益が高い商品ですが、雑貨類となると、仕入れ価格は定価の60〜70％が一般的だと思います。つまり、仕入れて売った粗利は。30〜40％となります。これらは、あくまで定価ベースで考えた割合ですので、値引きして販売した場合には、当然粗利は少なくなります。

物の価格には、販売側の都合で利益等を考えて設定する場合と、需要を考えて「いくらなら売れるだろう」という消費者の立場で考えて設定する場合があります。ブランドのように需要がある商品であれば、販売側の都合で設定した価格で販売しても売れますが、一般的な商品であれば、デフレ状態が続く現状では消費者の立場で考えた価格設定も必要となります。特にネットショップの場合では、多店舗と価格やポイント付与などを簡単に比べることができますので、オリジナル商品でなければ、競合店を見ながら消費者側によった価格設定を考え、その中で利益を上げるために、作業効率や経費などコストカットをして事業として見合う利益を確保することになります。

事業として考えると、その粗利から、人件費、光熱費、梱包費用など、必要な経費を引いたものが儲けとなります。また、免税事業者でなければ、売上から消費税を納めなければなりませんので、その分も考えておくべきです。免税事業者については「消費税」「免税事業者」で検索すれば多くの情報がヒットしますので、参考にしてみてください。

また、仕入れてくる商品に関しては、仕入れ個数や取引高によって、その価格条件も変わってきます。たくさん仕入ることで仕入れ価格は当然下がります。そこは交渉次第となります。

お答えになったかどうかわかりませんが、参考になれば幸いです。

Name：田中 正志　　Date：2012年06月04日 10:59