購買意欲を刺激するコンテンツ リソース不足でも拡充させるには
商品の魅力を伝える上で、視覚的な情報は重要といえる。たとえば、アパレル企業の自社ECサイトで、ブログやスタイリングなど多様なパターンの画像や動画が掲載されているのを見かけたことがあるだろう。こうしたコンテンツによって、店舗スタッフとつながりファン創出を目指す企業は少なくない。
一方で、自社で制作したコンテンツが顧客に届かず、商品の魅力が十分に伝わっていないケースが存在するのも事実だ。自社で制作した写真や動画だけでなく、SNS上のコンテンツを収集・管理できるビジュアルマーケティングプラットフォーム「visumo」は、そんな課題を抱える企業を支援してきた。2017年にサービス提供を開始し、2025年3月時点で900社以上に導入されている。
その経験をもとに、井上氏は企業がコンテンツを活用する際に陥りがちな課題の解説からセッションを始めた。
「コンテンツは、マーケティング部や広報部など社内の様々な部署で活用されています。この縦割りの体制がハードルとなり、多くの企業が社内で情報を共有できていません。質の高いコンテンツを一部署での活用にとどめるのはもったいないです。他部署で二次利用・三次利用すれば、より最適なチャネルを通じて消費者に情報を届けられます」
公式のSNSアカウントでコンテンツを発信しても、多くの場合フォロワーにしか届かない。UGCも含めて、反響があったコンテンツを実店舗や自社ECサイトといった他チャネルで出会う顧客にも提供すれば、工数削減と顧客満足度の向上を両立できる。
それを実現する手段として、「visumo」はSNS上でハッシュタグ付きの投稿を見つける「visumo social」、店舗スタッフが商品情報と紐づけて写真・動画を自社ECサイトなどに投稿できる「visumo snap」といった機能を提供している。
「visumo social」で収集した投稿は、JavaScriptタグを設置することでオウンドメディアへの掲載が可能だ。また、コンテンツを閲覧したデータの可視化もできる。コンテンツ制作に工数を割けない企業にとっては、効率的に自社ECサイトの情報を拡充できる点が魅力の一つだろう。
「闇雲にクリエイティブを量産する企業は多いですが、コンテンツの展開には根拠が必要です。消費者がどのような画像や動画を閲覧しているのか。特に何に注目しているのか。こうした顧客心理の理解が欠かせません」
