すべての施策を取り入れても改善はしない
編田氏には以前、インクが行っている支援内容とEC運営に必要なインハウス化の考え方を解説してもらった。それに加えて今回は、具体的な事例を取り上げる。
1997年に創業後、TVCMや雑誌などのメディア向けに、撮影小道具やインテリアのリースショップを運営してきたビタミンシーエム。現在はリース業に加え3つのブランドを持ち、実店舗とECサイトの両軸でヴィンテージ家具を販売している。
そのうちの1つが、インクの支援によりEC事業を立ち上げ、運営を軌道に乗せた「Tokyo Apartment Store」だ。
「東京にはインテリアのセレクトショップがあふれていますが、より個性的な商品だけを集めて販売したいと思い、Tokyo Apartment Storeを立ち上げました。ただ、深く狭い領域の商品を扱うため、多くの人に知ってもらうには、実店舗だけでなくEコマースによる販売も必要だと考えていました」(鵜飼氏)
Tokyo Apartment Storeの立ち上げ当初より、EC事業の開始も視野に入れていたビタミンシーエム。同ブランドの実店舗を2021年10月にオープンし、2022年5月にECサイトを開設した。しかし、EC事業を始めるにあたって、当初は社内リソースに課題を抱えていたという。
EC運営の経験者として岡安氏が在籍していたものの、サイト構築や広告施策などの知識まで持つ社内スタッフがいなかったのだ。岡安氏はEC事業の立ち上げに向けて奮闘していた当時の状況をこう振り返る。
「はじめは、サイト構築の方法や効果的な広告施策など、必要な知識をウェブで検索しながら自力でのEC運営を目指していました。しかし、どこから手を付けて良いのか、またどれが自社に合っているのかがわからず、とにかく知った情報を1つずつ試している状態でした」(岡安氏)
長年、実店舗のみで事業を拡大してきたビタミンシーエムのような企業にとって、EC事業への参入は特にハードルが高い。編田氏は、「同様の課題を抱える企業が多い」と指摘する。
「オンラインでの販売に慣れていないと、ウェブなどから知ったECサイト構築方法や広告施策をすべて実行しようと試みてしまいます。しかし、実際にはリソースと知識が不足しているため、時間をかけても販売チャネルとしてECサイトが育たないケースが多いです。結果的に『やっている感』だけが残ってしまうのです」(編田氏)
この状態から抜け出すため、ビタミンシーエムはインクに支援を依頼。支援開始から2ヵ月後には、Shopifyで構築したECサイトをオープンした。
ビタミンシーエムは依頼時より、将来的なEC事業の自走を見据えていた。そのため、合計で1年ほどインクの支援を受けながら、EC運営が社内で完結できる体制を整えてきた。今では社内スタッフのみで、ECサイトの構築から顧客の獲得、売上増加に向けた戦略の策定までこなせるほどに成長している。