MMD研究所は、「日米中3ヵ国都市部スマートフォンユーザー比較調査」を実施。同調査結果の詳細を発表した。
なお、同調査においては調査設計時のレートを採用しており、アメリカの金額に関しては「1ドル=133.3円」、中国の金額に関しては「1元＝20円」で計算している。
普段店頭で買い物する際にもっとも利用する支払方法は国によって差異あり
すべての回答者に普段店頭で買い物する際にもっとも利用する支払方法を聞いたところ、日本（n=557）は「クレジットカード」がもっとも多く37.2％、次いで「現金」が28.2％、「スマホ決済（QRコード決済）」が20.1％となった。アメリカ（n=562）は「デビットカード」がもっとも多く32.9％、次いで「クレジットカード」が32.6％、「現金」が20.6％。中国（n=552）は「スマホ決済（QRコード決済）」がもっとも多く78.1％、次いで「クレジットカード」が7.2％、「スマホ決済（QRコード決済以外）」が6.3％だった。
現在金融商品を投資している割合 日本40.8％、アメリカ61.7％、中国73.2％
回答者に、現在投資している金融商品を聞いたところ（複数回答可）、日本（n=557）の40.8％、アメリカ（n=562）の61.7％、中国（n=552）の73.2％が何らかの投資をしていることがわかった。投資をしている金融商品は、日本（n=557）は「株式」がもっとも多く29.3％、次いで「投資信託（REIT、ETFなど含む）」が23.0％、「外貨」が7.2％。アメリカ（n=562）は「株式」がもっとも多く38.3％、次いで「仮想通貨」が22.6％、「投資信託（REIT、ETFなど含む）」が16.9％。中国（n=552）は「株式」がもっとも多く47.6％、次いで「投資信託（REIT、ETFなど含む）」が27.4％、「金・プラチナ」が21.2％という結果となった。
月々の通信料金、日本「2,000～3,000円未満」、中国「1,000～2,000円未満」がそれぞれ最多 アメリカは「10,000～20,000円未満」で高額傾向
スマートフォンを所有する15歳～69歳の男女で自身の携帯電話料金を支払っており、支払い額を把握している人に月々の通信料金を聞いたところ、日本（n=501）は「2,000～3,000円未満」がもっとも多く17.2％、次いで「1,000～2,000円未満」が16.2％、「3,000～4,000円未満」が13.4％となった。アメリカ（n=497）は「10,000～20,000円未満」がもっとも多く21.7％、「20,000円以上」が14.3％、「6,000～7,000円未満」が12.1％となった。中国（n=541）は「1,000～2,000円未満」がもっとも多く32.2％、次いで「2,000～3,000円未満」が25.5％、「1,000円未満」が13.7％となった。
3ヵ国の世帯年収 日本は「200万円未満～500万円未満」、中国は「300～600万円未満」アメリカは収入格差が2極化
すべての回答者に世帯年収を聞いたところ、日本（n=557）の84.9％、アメリカ（n=562）の93.4％、中国（n=552）の97.8％が世帯年収を把握していた。具体的な世帯年収は、日本（n=473）は「400～500万円未満」がもっとも多く13.5％、次いで「300～400万円未満」が11.6％、「200万円未満」が10.6％となった。アメリカ（n=525）は「2,000万円以上」がもっとも多く12.2％、次いで「200万円未満」が10.3％、「1,500～2,000万円未満」が9.5％となった。中国（n=540）は「400～500万円未満」がもっとも多く16.5％、次いで「500～600万円未満」が13.9％、「300～400万円未満」が10.7％となった。
調査概要
- 調査都市：日本（東京、大阪）、アメリカ（ニューヨーク州、カリフォルニア州ロサンゼルス、カリフォルニア州サンフランシスコ）、中国（北京、上海）
- 調査対象：調査都市在住の15歳～69歳のスマートフォンを所有する男女
- 調査期間：2022年8月23日～8月28日
- 有効回答：日本557人、アメリカ562人、中国552人 ※人口構成比に合わせて回収
- 調査方法：インターネット調査
