商品検索エンジン選びの基準は「処理速度」 速ければなんでもできる
このように、商品検索ソリューションベンダーとしてトップを走ってきたZETA社。表向きには啓蒙活動などを行いながら、自社のソリューションについては「地道に処理速度を上げてきた」と山崎さん。
「商品検索エンジンは、速度が速ければなんでもできると言っていいと思います。事業者様は、検索した瞬間にパーソナライズする、在庫をリアルタイムで表示するといったアイディアを思いつかれると思いますが、そうしたさまざまなアイディアを、処理速度が速いエンジンであれば実現できます。
当社がハイエンドなサイト内商品検索ソリューションとして、いちばんのシェアを持っているのは、何かしらのキラーファンクションを持っているからではなく、処理速度を地道に上げてきたことに尽きます。たとえばウェブ接客ツールで、ユーザーが離脱しそうになったらクーポンを提示するというアイディアで一時的に爆発的なCVR向上が見えたとしても、すぐに他社に真似され、差別化要因にはならなくなってしまう。一方で、エンジンの処理速度を少しずつ上げ続けるという地道な積み重ねは、一朝一夕には真似ができないことだと自負しています」
このように高機能なサイト内商品検索エンジンのポテンシャルを最大限に活かすには、導入する側の準備も必要になる。
「お客様に導入していただく際に、プロジェクトの6～7割の時間を『データ構造の決定』に割いています。とくに大手企業様の場合は、業務系のシステムもかかわってきます。在庫情報は基幹のサーバーに、売上ランキングは外部パートナーのレポートを見ている、といった具合にデータの持ちかたがバラバラなことが多い。昨今、データフィードに注目が集まっていますが、デジタル発の企業の対応が早く、アナログビジネスをやってきた企業が遅れがちなのは、データの整備に時間がかかるからなんです」
おそらく、部署を越えての連携も必要になるだろう。そうした手間を覚悟してまで、「ZETA SEARCH」のようなハイエンドなサイト内検索エンジンの導入に踏み切るのは、それ以前に利用していたソリューションに限界を感じているからだと言う。
「EC構築パッケージの付属機能で済ませていたけれど、それではアイディアが実現できないというお声を聞きます。アイディアとは、AさんとBさんで最適な検索結果を出し分ける、在庫状況を即時反映するといったことです。そもそもパッケージの付属機能や安価なソリューションは、すでに用意されているシナリオしか動かせなかったりします。一方、当社の『ZETA SEARCH』では、企業様が実現したいアイディアを、レシピとして1つひとつ追加するというやりかたをとっています。よって、実現できないアイディアはないと言っても過言ではないと思います」
検索結果のパーソナライズや在庫のリアルタイム反映など、高度な施策を実施したいとなれば、それなりの投資が必要になるわけだが、覚悟が求められるのはソリューションを提供するベンダー側も同様だ。象徴的なのは、2017年3月、Googleが提供する有料のサイト内検索エンジン「Google Site Search」の2018年4月1日での提供終了が発表されたこと。
「そもそも、サイト内検索と商品検索は違うソリューションですが……、実はGoogleは、『Google Commerce Search』というハイエンドな商品検索エンジンを持っていましたが、何年か前に撤退しています。今回の発表は、『ついにサイト内検索（有料版）も撤退か』というふうに受け止めました。商品検索は、サイト内検索が対応している文字や画像、アクセス数といったシンプルなデータだけでなく、商品の価格帯、売れ筋のランキング、SKUも含めた在庫情報など、かなり複雑な条件でドリルダウンできる技術力が求められます。Googleが撤退した順序も、難しい順と解釈できます。
商品検索は、高い技術力が求められるわりに投資する企業が少ないので、ビジネスとしてなかなか採算があわないのではないでしょうか。Googleだけでなくほかのベンダーも、より簡単で安価なソリューションにし、ユーザーの裾野を広げる方向に向かうか、商品検索をやめてサイト内検索サービスだけを提供したりしている。ハイエンドな商品検索ソリューションを提供する企業として、当社は、最後の砦のようになっているかもしれません」
