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ECzine Academy(イーシージン・アカデミー)とは、自社ECのプロフェッショナルの育成を支援する講座の総称です。ECzine編集部が企画し、基本となる「2日でわかるEC構築・運営基礎講座」ほか、その時々のトレンドをいち早く学んでいただけるようテーマ別講座をご用意しています。

12月13日-14日にアーカイブ配信決定!

ECzine Day(イーシージン・デイ)とは、ECzineが主催するカンファレンス型のイベントです。変化の激しいEC業界、この日にリアルな場にお越しいただくことで、トレンドやトピックスを効率的に短時間で網羅する機会としていただければ幸いです。

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ECzine Day 2023 Summer

2023年6月14日(水)10:00~16:10(予定)

「季刊ECzine」とは、年に4回、EC業界の重要ポイントだけをまとめてお届けする紙の雑誌です。ECの最新トレンドを取り上げた「特集記事」のほか、重要なトピックスに関する知識を上書き保存する「定点観測」、EC業界のニュースや記事を振り返るコーナーなど、自社のECビジネスを俯瞰していただく際のヒントになる内容が満載です。 ※諸般の事情により、2023年春号(vol.24)をもって休刊となります。

季刊ECzine

2022年冬号(vol.23)
特集「Social merges with OMO~垣根なきコマースを実現する発想とテクノロジー~」

「季刊ECzine」購読者なら
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季刊ECzine vol.14特集「Evolution Fashion Commerce~DX推進で切り拓くアパレルの未来~」

段階を経てデジタル化を実現 「好き」や「得意」を軸に価値提供 ビームスが目指すコマースの新形態

 実店舗スタッフの価値は、商品を売るだけではない。「メディアコマースサイト」が今後向かう先とは。 ※本記事は、2020年9月25日刊行の『季刊ECzine vol.14』に掲載したものです。

電子版(誌面)はこちらから閲覧できます。

 日本のセレクトショップの草分け的存在であり、オリジナルの衣料品や雑貨も取り扱うビームス。業界に先駆けてデジタル活用に取り組み、積極的なオムニチャネル化を展開してきた同社は、2005年のECモールへの出店を皮切りに、デジタル化をスタート。同社のデジタル推進を当初より牽引してきたのは、執行役員事業企画本部 コミュニティデザイン部 部長の矢嶋正明さんだ。2009年には自社ECを立ち上げ、年月をかけて実店舗との顧客データ統合や在庫連携を実現。2016年には自社ECサイトのコンテンツ投稿システムを独自で開発し、スタッフが自発的にスタイリングやブログなどの情報発信を開始。新たなツール、デジタル技術を活用した取り組みにいち早く着手し、独自のスタイルで実店舗・ECが一体となった世界観を表現している。今回は、ビームスのこれまでの取り組みについて振り返りながら、同氏のデジタル化に対する考えかたおよび今後の展望を聞いた。

株式会社ビームス 執行役員 事業企画本部 コミュニティデザイン部 部長 矢嶋正明さん

黎明期のECモール出店から始まるデジタル化の歴史

ビームスがECの世界に本格参入したのは、2005年。社内外から「洋服がインターネットで売れるのか」と懐疑的に見られていた中、ECモールへ出店するところから、その歴史はスタートした。モール進出は成功し、同社はさらなるデジタル化を進めるべく、2009年に自社ECを開設。着実に売上を伸ばしながらも、矢嶋さんは「自社ECを立ち上げた当初から、実店舗との会員統合・共通化は常に大きな課題として立ちはだかっていた」と当時を振り返る。時間をかけながら、段階を踏んでオムニチャネル化を進め、2013年に実店舗と自社ECの会員サービス共通化を実現した。

「会員サービスの共通化は、ポイントが実店舗でもECでも使えるようになるなど、お客様の利便性を高めただけでなく、私たちにとっても大きな転機となりました。数多くの気づきがあったのです。お客様がどこで何を購入したのかを個人単位で把握できるようになり、実店舗とECサイトの購買情報を比較することで、ECというチャネルに何が求められているか、どんな施策を行うべきかが明らかになってきました」

 たとえば、ECは場所や時間に制約のないという強みがある一方で、商品の実物を手に取ることができなかったり、知識豊富な販売スタッフから接客を受けたりすることができないという弱みがあった。同社は明るみに出た課題点に対し、補完するための施策を考え、段階を追って実践や展開を進めた。2014年に自社物流内に敷設した撮影専用スタジオもそのひとつだ。

「実店舗であれば、接客を行うことで直接商品の魅力を伝えられますが、ECは画像とテキストで説明するしか方法がありませんでした。そこで、商品の特徴や魅力が的確に伝わるような画像を自分たちで工夫しながら撮影できる環境を整えたのです」

 顧客の動きを踏まえた取り組みは、これだけにとどまらない。2010年より開始していた実店舗スタッフによるオンライン写真共有サービス「Flickr」へのスタイリング画像投稿は、顧客から好反応を得るのみならず、売上に寄与していることも明らかとなった。同社はこうした発見を踏まえ、新たなシステム構築に着手する。

「2012年から自社EC内にFlickrの画像を反映する運用を始めました。そこでスタイリング画像が売上へ貢献することが明らかになったので、2016年の自社ECリニューアル時にFlickrではなく、実店舗スタッフが直接サイト内にコンテンツ投稿するシステムを当社で独自に開発しました。各スタッフの着こなしやブログなど、スタッフの個性を発信するコンテンツで、商品情報の充実を図っています」

 同年5月には、実店舗と自社ECで別々に管理されていた顧客情報を統合し、倉庫とECの在庫一元化も実現。9月には、公式サイトと自社ECを同一ドメイン下に統合した。

「サイト統合は、ふたつのサイトをただひとつにまとめるのではなく、実店舗スタッフのコンテンツを主軸とした『メディアコマースサイト』として進化させることを意図しました。2017年には、実店舗との在庫連動も開始させ、在庫の相互取り寄せや試着予約などオムニチャネルサービスをスタートしています。また、実店舗スタッフが発信するコンテンツの内容を充実させるため、2018年には動画も掲載できるようにアップデートしました」

この記事は、紙の雑誌『ECzine』に
掲載した限定公開の記事です。
続きは以下の方法でお読みいただけます。

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この記事の著者

伊藤 真美(イトウ マミ)

フリーランスのエディター&ライター。もともとは絵本の編集からスタートし、雑誌、企業出版物、PRやプロモーションツールの製作などを経て独立。ビジネス系を中心に、カタログやWebサイト、広報誌まで、メディアを問わずコンテンツディレクションを行っている。

※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です

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