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ECzine Academy(イーシージン・アカデミー)とは、自社ECのプロフェッショナルの育成を支援する講座の総称です。ECzine編集部が企画し、基本となる「2日でわかるEC構築・運営基礎講座」ほか、その時々のトレンドをいち早く学んでいただけるようテーマ別講座をご用意しています。

12月13日-14日にアーカイブ配信決定!

ECzine Day(イーシージン・デイ)とは、ECzineが主催するカンファレンス型のイベントです。変化の激しいEC業界、この日にリアルな場にお越しいただくことで、トレンドやトピックスを効率的に短時間で網羅する機会としていただければ幸いです。

  • 前回のECzine Dayのセッションの様子をレポート記事でお読みいただけます。

  • 過去開催時のイベントテーマをまとめてご覧いただけます。

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ECzine Day 2023 Spring

2023年3月16日(木)10:00~16:10(予定)

「季刊ECzine」とは、年に4回、EC業界の重要ポイントだけをまとめてお届けする紙の雑誌です。ECの最新トレンドを取り上げた「特集記事」のほか、重要なトピックスに関する知識を上書き保存する「定点観測」、EC業界のニュースや記事を振り返るコーナーなど、自社のECビジネスを俯瞰していただく際のヒントになる内容が満載です。

季刊ECzine

2022年秋号(vol.22)
特集「Above and Beyond expectations!!〜期待以上の体験を提供するテクノロジーとブランド〜」

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ECホットトピックス

米国IRCEレポ:Amazonシェア43%の衝撃!依存しないECは成立するのか

 2017年6月にアメリカ・シカゴで開催されたEコマースのイベント「IRCE(Internet Retailer Conference & Exhibition)」。モールを中心にECコンサルを行ういつも.社が参加、レポートをお届けします。

IRCE2017レポ 日本の小売・EC今後を占う、5つのキーワード

 株式会社いつも.コンサルティング事業部の高木と申します。当社は世界最大のEコマースイベント「IRCE(Internet Retailer Conference & Exhibition)」の公式ライセンスパートナーとして、6月5日~9日にアメリカのシカゴで開催されたセミナーと展示会に参加してきました。

 IRCEで発信された情報のトレンドや先進事例のうち、いくつかが数年後の日本のECでもトレンドになる傾向があり、日本のECの近未来予測にも役立つイベントとして注目を集めています。

 過去の例で言うと「オムニチャネル」「ソーシャルの台頭」「IoTのECへの転用」などがアメリカで事例が先行して、およそ3年後に日本でも同じ動きが起きています。今回のイベント全体で共有された内容を踏まえ、日本のEC近未来の予測もしてみたいと思います。

今回のIRCEにて感じた5つのキーワード

  1. Amazonの急速な進化
  2. オムニチャネルの転換点
  3. メーカー企業のEC参入
  4. AI・IoTの活用本格化
  5. ソーシャル集客モデルの台頭

シェア43%の衝撃!Amazonの急速な進化

 まず、「Amazonの急速な進化」が強烈に印象に残っています。数年前からAmazonの成長は紹介され、当然のこととして捉えられていましたが、今年の動きでAmazonは「アメリカECの中心となった」と言えます。

図1:アメリカEC動向(出典:ジャベリン・ストラテジー・アンド・リサーチ)

図2:「米国Eコマース売上のうちアマゾンが占める割合(%)」
(出典:Internet Retailer チャネルアドバイザー スライスインテリジェンス社 USコマース部門)

 アメリカの2016年のEC全体の伸びは前年比15.6%増で、日本よりも高い成長率を維持しています。一方で、アメリカの小売全体の16年の伸びは前年比で2.6%でした。EC化比率は11.7%(図1)という状況で日本の2倍程度になっています。そのEC市場の成長の中心はAmazonであり、全体のシェアで43%を占める(図2)状況になっています。その影響もあってか、アメリカの小売店舗面積は急激に減り、今年の閉鎖店舗数は近年最多の8,000店舗を超えるという予測も出ています。

 また、注目すべきは指標としてアメリカでネットショッピングをするときにどこから検索を開始するかについて、「Amazonから検索する」人は約60%で、「Google」が20%という結果も共有されています。従来の検索窓口がGoogleでなくなっていることが確認できます。

 これは、日本でも同じ現象が起きています。Googleにて買い物に関連するキーワードで検索すると検索上位には、楽天、Amazon、ZOZOTOWNが高い確率で出ています。この現象が続くと「わざわざGoogleで商品検索をしなくなる」ということになり、有力サイトのアプリかソーシャル・動画などのクチコミ・紹介系からが流入の中心になる変化が加速すると予測できます。

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この記事の著者

株式会社いつも デジタルソリューショングループ 執行役員 高木修(タカギ オサム)

大手企業のECコンサルティング成功事例をベースに、多店舗で年商30億円突破の「ECサイト売れる鉄則」プログラムを多数開発。海外ECモデルにも精通し、先行事例を収集して日本での活用を提案している。著書に『ECサイト[新]売上アップの鉄則119』(KADOKAWA/アスキー・メディアワークス)がある。

※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です

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https://eczine.jp/article/detail/4761 2017/07/07 14:00

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2022年8月30日(火)10:00~16:10

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