アプリで築いた信頼関係が売上増加に効く
「Yappli」は、自社でアプリのリリース・運用・分析ができるノーコードのアプリプラットフォームだ。マーケターやEC担当者でも直感的に操作でき、スクラッチ開発と比較してリソースおよび導入コストの負担が少ない点が強みといえる。
神田氏はYappliの導入実績について「小売、コスメ、食品メーカー、飲食業界など、業界を問わず750以上のアプリを支援している」と紹介する。
「取引先へ共有する情報やカタログ、社員向けの教育コンテンツとしてYappliで自社アプリを制作されるメーカーが増えています。企業以外でも、学生に向けた教育コンテンツや生徒手帳の代わりとして利用されるケースもあります」
神田氏によると、コロナ禍においてeコマースのニーズが高まり、それに応じてアプリのセッション数も大幅に伸びたとのこと。2022年のアプリのセッション数は、2020年と比較して29％増加したというデータもある。それにより、顧客のリテラシーも向上。状況に応じてオンライン上のチャネルと実店舗を使い分けて買い物をするようになった。
顧客がeコマースでの購入を選択するとき、アプリ以外にもウェブサイト、SNSなど、様々なルートがある。アプリから購入する必要性はどこにあるだろうか。
神田氏は「初期の顧客接点として、ウェブサイトの他にSNSでの認知や出会いが増加。その中でアプリは、接点を持った顧客との長期的かつ深い関係の構築に活用されている」と違いを説明した。
一度接点を持った顧客に、アプリを通じて有益な情報をリアルタイムで通知する。その繰り返しで、顧客からの信頼が得られ、結果的に顧客ロイヤリティの向上、ひいては売上の増加につながる。実際、Yappliではアプリが売上の増加に貢献した実績も増えている。
「あるアパレル企業のLTVの比較データでは、アプリを通じて来店した顧客による売上が、ゲストユーザーの4倍近く増えた例もあります。昨今は『ファンマーケティング』という言葉を耳にする機会も増えましたが、ファンとの関係構築の重要性に注目が集まっています」
細かいPDCAで勝ちパターンを増やす！アプリ活用成功事例
次に神田氏は4つの事例を挙げ、顧客との関係を構築する「ハマるアプリ」の特徴を紹介した。
スムーズな導線設計で再購入率80％を実現した「キナリ」
自然派化粧品を販売する「キナリ」は、記事コンテンツを通じてブランドのこだわりや想いを発信しているが、ECサイト上では十分に伝えられていなかった。そこで、アプリを導入。縦横にスクロールし記事コンテンツが読みやすくなったことで、PV数が増加した。
元々40代の女性に人気だったキナリだが、子どものために記事コンテンツを通じて商品を調べ購入する顧客も増えている。アプリを通じてブランドの想いや商品の良さを伝えた上で、再購入しやすい導線を敷くことで、アプリ経由の再購入率80％という結果が得られた。
アプリリニューアルでEC売上145％となった「パレモ」
レディースファッションを扱う「パレモ」は2018年よりアプリを導入していたが、2022年にブランド横断型アプリにリニューアルした。スタッフコーディネートの充実化や視覚的にわかりやすいECサイトへの導線設計に注力しており、アプリリニューアル後のECサイト売上は145％、ECサイト売上の36％がアプリ経由となっている。直帰率も3％ほど低下したという。
60％が継続利用する「鹿島アントラーズ」のアプリ
「鹿島アントラーズ」は、既に多くのファンの支持を集めるJ1チームだ。SNSを通じて選手情報などを配信していたが、ファンコミュニティの拠点としてアプリを導入した。
鹿島アントラーズのアプリのコンセプトは、「一緒に育てる」。ファンのニーズをアプリで拾い上げ、コンテンツとして発信し、PDCAを回している。
中でも人気なのは、試合後の選手の声をアプリ上で聞けるコンテンツだ。これも、ファンの要望により作られた。コミュニケーションのハブを作り上げることで、ダウンロードしたファンの約60％が、アプリを継続利用している。
アプリ経由のEC売上が50％超の「tutuanna」
下着・靴下・ルームウェアなどを扱う「tutuanna」は、アプリ経由のEC売上が50％を超えている。アプリやクロス会員のLTVを強化する施策に取り組み、年間のLTV伸長率も110％を記録している。
以前は実店舗でポイントをためる機能がメインだったtutuannaのアプリだが、利用者数の伸びが鈍化したことで、リニューアルを実施。OMO施策の一環として、継続的にUI改善も行っている。
神田氏は「徹底的なベンチマークで勝てる施策をまずは知る。そして、知った施策をとにかく試して反応をみながら素早く改善していく。その結果、勝ちパターンを増やすことが重要なプロセス」と話す。
スクラッチ開発したアプリでUIを頻繁に変更する場合、ストアの審査が必要となるケースもあるが、Yappliは管理画面上でスムーズにアプリの再構築が可能。tutuannaでは、1日に2回～3回、アプリの画面を変更している。
大企業の87％がアプリを導入
紹介した事例以外にも、アプリを導入してメリットを享受する企業は多く存在する。特に大手企業では必須ツールとなりつつあるという。
「飲食、アパレル、スポーツ用品では、アプリ導入率が30％を超えています。加えて、売上500億円以上の企業ではアプリ導入率が87％と、多くの大手企業がアプリ活用を進めていることがわかります。大手企業では、既にアプリが必須ツールといえるでしょう。中小企業の場合は、ECサイトの有無や実店舗数が、アプリ導入の判断基準になります」
現在進行形でアプリの導入を検討している企業も多いだろう。そんな企業に向けて神田氏は、Yappliの持つ機能を改めて紹介した。
Yappliでは、最短1ヵ月でアプリのリリースができる。仮に2023年7月から導入した場合、2023年度中にはアプリをリリースし、運用開始後の効果を検証できるイメージだ。クラウド型のサービス形態のため、機能は継続的にアップデートされる。また、専門知識がなく活用が不安な場合には、ヤプリがアプリ作成支援まで行う。
Yappli最大の特徴ともいえるのが、その手軽さ。管理画面上で欲しい機能をドラッグ＆ドロップして反映できる。頻繁に利用する機能は、テンプレートを保存しておけば設定準備の工数削減にもつながるだろう。分析に必要なデータも、管理画面上で閲覧可能だ。神田氏は、「担当者が素早くアプリを改善していける仕組み」と強調する。
Yappliは時代の流れに応じて、提供するサービスの多様化も進めている。神田氏は、ここで「Yappli CRM」と「Yappli for Retail App Ads」の2つについても触れた。
Yappli CRMは、Yappliと同様にノーコードで顧客情報やポイントを管理できるノーコードツール。ポイントカードを使った施策や独自の電子マネーも、外部サービスと連携せずに実行できる。また、Yappli for Retail App Adsは、アプリを通じた購入タイミングで商品のプロモーションが可能なリテールメディアの機能を持つ。
このように、アプリの活用方法は多様化している。自社に合った活用方法をいち早く見つければ、売上増加とともに、他社との差別化も期待できるだろう。
「既にYappliの機能を知っているという方には、日々進化し続けていることをお伝えしたいです。アプリをはじめ、モバイルマーケティングの強化を目指す企業は、ぜひ当社へご連絡ください」
