ECzineニュース

インフルエンサーPRの実態　約70％は成功も30％超が「購買につながらない」と回答／PRIZMA調査

2025/04/04 09:00

通知

　PRIZMAは、インフルエンサーを事業プロモーションに活用したことがあるBtoC業界の企業担当者を対象に「2025年版インフルエンサーPRの実態調査」を実施した。同調査では、インフルエンサーの起用目的や選定基準、活用媒体、成功事例、課題を分析し、業界ごとの傾向を明らかにしている。

インフルエンサー活用の目的と選定基準

　企業がインフルエンサーを起用する目的として、業界ごとに異なる傾向が見られた。

EC・小売業界：「広告クリエイティブの素材」（20.1％）や「LP（記事）への活用」（18.8％）、「企業名・サービスや商品の認知拡大」（10.9％）、「販促活動に使用するため」（10.9％）が上位。コンテンツの二次利用や販促が中心となっている傾向
エンタメ・メディア業界：「自社オリジナルコンテンツの拡充」（22.1％）が最多。創造的コンテンツの補完として活用されている
教育・不動産業界：「競合との差別化」（21.1％・17.7％）が上位。業界内での優位性確保を重要視している
美容・健康業界：「認知拡大」（20.7％）と「オリジナルコンテンツの拡充」（19.0％）が目立つ。ブランド力強化と情報発信を両立させる目的か

　また、インフルエンサーの選定基準として最も重視されたのは「商品やサービスとの親和性」（35.1％）で、「フォロワー数」（28.4％）や「費用」（19.1％）、「インフルエンサーのインサイト（13.8％）」と続いた。単純なフォロワー数ではなく商材とのマッチングを最重要視する企業が多いことがうかがえる。

インフルエンサーPRの効果と活用術

　インフルエンサーPRの媒体選定も業界ごとに異なる。

EC・小売業界：「Instagram（23.5％）」「YouTube（18.6％）」が中心。視覚的な訴求を重視している
旅行・観光業界：「YouTube（23.3％）」「Instagram（24.1％）」が上位を占める。動画・ビジュアルでの訴求が主流

　一方で「エンタメ・メディア業界」「不動産・住宅業界」「金融・保険」「その他業界」においては「YouTube」の活用が最も高く、商品やサービスの魅力を長尺で伝える媒体が好まれる傾向にある。また「X（旧Twitter）」も「エンタメ・メディア業界」「その他業界」で高い使用率を示しており、速報性や拡散力を活かしたPRが多いことも特徴的となっている。

　起用されるインフルエンサーの規模は「5万人～10万人未満」（30.8％）が最多で、「10万人～50万人未満」（24.5％）、「1万人～5万人未満」（20.9％）、「1万人未満」（13.6％）が続いた。ミドルインフルエンサーがコストと影響力のバランスが取りやすい層として活用されている。

　インフルエンサーPRの結果について教えてくださいと質問したところ、約70％が「とてもうまくいった（18.7％）」または「ややうまくいった（55.8％）」と回答した。一方で「あまりうまくいかなかった（20.7％）」「まったくうまくいかなかった（4.7％）」という意見も一定数あり、成功には適切な選定が必要といえる。