共通ポイントサービス「Ponta（ポンタ）」を運営するロイヤリティ マーケティングは、小売店や飲食店における食品購入での利用状況や、消費者の意識を把握する「食品リテールに関する消費者意識調査」を実施し、その結果を発表した。
利用業態
食品の購入で利用している業態を聴取したところ、内食関連では「スーパーマーケット」94.2％、「ドラッグストア」80.8％、「コンビニエンスストア」78.8％、「100円ショップ／100円ストア」73.3％、「ネットショッピング」60.3％、「ディスカウントストア」49.0％、「食材宅配サービス」13.8％。
中食関連では「店内飲食」54.8％、「テイクアウト／持ち帰り」44.4％、「食品デリバリー／出前注文」23.4％だった。
1年前と比較した利用増減
1年前に比べて利用が増えた業態は「ネットショッピング」「スーパーマーケット」「テイクアウト／持ち帰り」が2割半ばでTOP3に。
一方で、利用が減った業態は「店内飲食」が52.2％で突出、次いで「コンビニエンスストア」「ディスカウントストア」「100円ショップ／100円ストア」が1割半ばで続く。
充実させてほしい商品
スーパーマーケットでは「野菜・果物」「肉・魚の加工前生鮮食品」が3割強、次いで「パン・ベーカリー」「惣菜・サラダ」「弁当類」「冷凍食品」が2割弱で続き、充実した品揃えへの期待が大きい。
一方で、コンビニエンスストアでは「弁当類」が19.5％ともっとも高く、次いで「パン・ベーカリー」15.9％、「菓子類」14.8％となった。消費者が業態別に使い分けている様子がうかがえる。
テイクアウト／デリバリーへの要望点
テイクアウトやデリバリーを利用する際の要望店についてたずねると、「少量から注文できる」57.0％、「持ち帰りやすい容器の提供」54.6％、「予約のしやすさ」53.8％、「低価格商品の充実」48.0％、「決済方法の充実」47.3％が上位に並び、商品以外にサービス面を重視する傾向が明らかとなった。
調査概要
- 調査方法：インターネット調査
- 調査期間：2020年8月28日～9月4日
- パネル：「Pontaリサーチ」会員（Ponta会員で「Pontaリサーチ」への会員登録をしている人）
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調査対象：5,000人
※同調査では、男性・女性×年代別（20・30・40・50・60代以上）の各10セルで500サンプルずつ均等回収し、総務省「平成27年国勢調査」に合わせ、ウエイトバック集計を実施。
