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小売・飲食店の今後の食品購入意向、業態ごとに違い スーパー以外は軒並み苦戦か/Pontaリサーチ調査

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2020/12/02 05:00

 共通ポイントサービス「Ponta(ポンタ)」を運営するロイヤリティ マーケティングは、小売店や飲食店における食品購入での利用状況や、消費者の意識を把握する「食品リテールに関する消費者意識調査」を実施し、その結果を発表した。

利用業態

 食品の購入で利用している業態を聴取したところ、内食関連では「スーパーマーケット」94.2%、「ドラッグストア」80.8%、「コンビニエンスストア」78.8%、「100円ショップ/100円ストア」73.3%、「ネットショッピング」60.3%、「ディスカウントストア」49.0%、「食材宅配サービス」13.8%。

 中食関連では「店内飲食」54.8%、「テイクアウト/持ち帰り」44.4%、「食品デリバリー/出前注文」23.4%だった。

1年前と比較した利用増減

 1年前に比べて利用が増えた業態は「ネットショッピング」「スーパーマーケット」「テイクアウト/持ち帰り」が2割半ばでTOP3に。

  一方で、利用が減った業態は「店内飲食」が52.2%で突出、次いで「コンビニエンスストア」「ディスカウントストア」「100円ショップ/100円ストア」が1割半ばで続く。

充実させてほしい商品

 スーパーマーケットでは「野菜・果物」「肉・魚の加工前生鮮食品」が3割強、次いで「パン・ベーカリー」「惣菜・サラダ」「弁当類」「冷凍食品」が2割弱で続き、充実した品揃えへの期待が大きい。

 一方で、コンビニエンスストアでは「弁当類」が19.5%ともっとも高く、次いで「パン・ベーカリー」15.9%、「菓子類」14.8%となった。消費者が業態別に使い分けている様子がうかがえる。

テイクアウト/デリバリーへの要望点

 テイクアウトやデリバリーを利用する際の要望店についてたずねると、「少量から注文できる」57.0%、「持ち帰りやすい容器の提供」54.6%、「予約のしやすさ」53.8%、「低価格商品の充実」48.0%、「決済方法の充実」47.3%が上位に並び、商品以外にサービス面を重視する傾向が明らかとなった。

調査概要
  • 調査方法:インターネット調査
  • 調査期間:2020年8月28日~9月4日
  • パネル:「Pontaリサーチ」会員(Ponta会員で「Pontaリサーチ」への会員登録をしている人)
  • 調査対象:5,000人
    ※同調査では、男性・女性×年代別(20・30・40・50・60代以上)の各10セルで500サンプルずつ均等回収し、総務省「平成27年国勢調査」に合わせ、ウエイトバック集計を実施。


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