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4年連続ブラックフライデー認知度アップ、今年は約8割に　コロナ禍で購買行動に変化／Shufoo!調査

2020/11/22 05:00

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　凸版印刷と、同社のグループ会社であるONE COMPATH（ワン・コンパス）は、ONE COMPATHが運営する電子チラシサービス「Shufoo!（シュフー）」を利用する全国の男女10,505名と、「Shufoo!」の企業向けメールマガジンに登録している小売／サービス企業、のべ83社を対象に「ブラックフライデー」に関する意識調査を行った。

ブラックフライデー認知度は約8割　4年連続認知度上昇

　ブラックフライデーの認知度について、「知っている」が37.1％、「聞いたことがある」が39.4％となり、約8割（76.5％）を占めた。2017年の調査開始時と比較すると2.5倍になり、4年連続で上昇した。

購買意欲はコロナ禍でも好調。半数近い人に買い物意欲があることが判明

　ブラックフライデーに「買い物したい」と答えた人は、今年は49.1％。昨年（56.2％）より約7ポイント減少したものの、半数近い人に買い物意欲があることがわかる。また、買い物したいと回答をした人を対象に「実際の店舗またはオンラインどちらで買い物をするか？」と聞くと、「実際の店舗で買い物する」が38.6％、「店舗とオンライン両方で買い物する」が22.4％となり、合わせて6割以上の人が実店舗で買い物予定ということが判明した。

購入したいもの「高級な食品」と「家電」が増加　防災関連商品も注目集まる

　「購入したいもの」では、昨年と比較して6ポイント減少したものの「日常的な食料品」が61.1％で昨年同様トップに。ほかに昨年と比べて減少したものは「ファッション関連」のマイナス7ポイント、「美容関連」のマイナス6ポイントだった。

　一方で、「高級な食料品」がプラス1ポイント、「家電」がプラス2ポイントに。いわゆる「おうち時間」を充実させるものの人気が高まっている傾向が見られた。

　実際に、ブラックフライデーで買い物すると答えた人に、昨年と比べ購入したいものが変わったかを聞くと、約3割が変わったと回答し、理由として「外出の機会が減ったので洋服や化粧品がいらなくなった」（40代女性）、「おしゃれをして出かけるようなイベントも減り、服や化粧品が必要なくなった」（20代女性）、「生活必需品のほうが大事になり贅沢品は買わなくなった」（30代女性）といった意見が多く集まった。

　さらに、自然災害に対する防災意識が高まっていることを受け、「災害時、密になる避難所に行かず自宅避難を考えているので防災グッズを購入したい」（40代男性）「コロナ対策、災害対策の関連品が必要になってきた」（30代男性）「おうち時間が増えたので今のうちに災害グッズを揃えておきたい」（30代女性）など、これを機に防災グッズを揃えておきたいという声も見られた。

買い物予算はやや2極化　おうち時間を充実させるためにブラックフライデーに期待

　ブラックフライデーの買い物予算にも少し変化が見られた。昨年と比較して増加したのは、「1万円～3万円未満」、「10万円～20万円未満」「3,000円未満」。ボリュームゾーンである「3,000～5,000円未満」は2.5ポイント減少、「5,000～1万円未満」は0.3ポイント減少しており、やや二極化の傾向がうかがえた。

　前問のとおり「高級な食料品」「家電」の人気は高まっており、「出かけないぶん、高級品を購入したい」（30代女性）「自宅時間が増え、家電の使用が増えたので良い家電を揃えたい」（20代　男性）といった声が多く見られた。

　一方で、「3,000円未満」が増えた理由として、「外出しないため、服や化粧品が必要なくなった」（40代女性）「収入が減り、値段を気にするようになった」（30代女性）などの意見があり、モノを購入する必要がなくなったことや節約志向が高まったことが影響している。

ブラックフライデーに前向きな消費者の反面、慎重な姿勢を見せる企業も

　小売、サービス企業に対して、「今年のブラックフライデーにセールやイベントなどの集客施策を実施するか」を聞いたところ、今年は約7割が実施しないと回答。理由としては「あまり集客にならない」「顧客へのワードの認知が低いように感じるから」など、消極的な意見が多く見られた。盛り上がる消費者に対して、企業側は慎重な姿勢を見せている。

　一方で、以前から積極的に施策を行っている企業は「今年は感染対策を徹底して施策を行いたい」「サービスの充実」など、感染対策の強化をしたうえでさらなるサービス拡大の実施を意気込む声も見受けられた。

　すでに報道された通り、一部の店舗では、オンラインの買い物を検討している人に向けネットでの生配信「ライブコマース」を導入するとのこと。ライブコマース限定の商品を用意するなどオンライン上でも消費者が楽しんでブラックフライデーに参加することができるよう、コロナ禍の今だからできることを企業側も工夫している。