ロイヤル顧客の反応可視化ツールを提供するスパコロは、全国20～69歳1,980名を対象に実施した「OMO実態調査家具店編」の結果を発表した。コロナ禍で外出の自粛によって、購買行動の習慣は大きく変化した。今回は家具・インテリアの購買に焦点を当て調査を実施した。
コロナ禍を経て、もっとも変化した家具・インテリアに関わる意識は「予算感」
コロナ禍を経て変化した家具・インテリアに関する意識について、「特に変化はない」と答えた割合は52.1％。これに対し47.9％は何かしらの意識が変化していることがわかった。コロナ前後の変化のなかでもっとも目立つのは予算に関連する意識の変化だった。「予算・かけるお金が増えた」6.6％に対し、「予算・かけるお金が減った」は13.6％という結果となった。
専門店での家具・インテリア購入率はコロナ前から7ポイント減 対してECは好調
家具・インテリアの購買に関わる行動の変化を、まずは家具・インテリアの購入チャネルの変化についてみていく。
コロナ前の家具・インテリア購入の主な購買チャネルは「ホームセンター」32.4％、「家具・インテリアの専門店」27.0％、「ECサイト（家具店などのECを除く）」22.5％、「セレクトショップ／雑貨店」12.9%、「家具・インテリアブランドのECサイト」10.5％。
コロナ後では、実店舗での購入は軒並み減少傾向にあるのに対し、実店舗に来店しない「ECサイト（家具店など専門店のECを除く）」は4.0ポイント、「家具・インテリアブランドのECサイト」は7.3ポイント上昇。「ECサイト（家具店など専門店のECを除く）」はそのほかのチャネルを上回り購買チャネルのトップとなっている。「家具・インテリアブランドのECサイト」も「ホームセンター」、「家具・インテリアの専門店」同等の購買チャネルとなっていることが判明した。
店頭での商品選びや相談は減少傾向 「ECサイト・ネットで情報をチェック」が上回る
次に、家具・インテリアの購買に関わるいくつかの行動について、行動をする人の割合の変化を調べた。コロナ前から減少したのは、「店頭で家具・インテリアを試す」、「店頭で店員に家具・インテリアについて相談する」、「オーダーメイド家具店で店員に相談する」。反対に増加傾向がみられるのは、「ECサイト・ネットで情報をチェック」、「アプリ・サイトでバーチャル体験を行う」という結果に。
コロナ禍を経て、家具・インテリアを購入しようとする際に取る行動の1位は「店頭で家具・インテリアを試す」を「ECサイト・ネットで情報をチェック」が上回っており、家具・インテリアの購入のきっかけはリアルからオンラインへ変化していることがわかる。
家具・インテリアの情報収集傾向は年代に関わらずウェブメディアから
家具・インテリアに関わる情報はどんなところから得ているかをたずねた。全体でみると、「通販サイト・アプリ」がもっとも高く17.4％。以降、僅差で「家具メーカー／ブランドのサイト・アプリ」（16.2％）、「インテリア・家具情報サイト・アプリ」（15.5％）、「テレビCM」（11.3%）、「実店舗」（11.2%）が続く結果となった。
年代別にみると、全世代で「家具メーカー・ブランドのサイト・アプリ」、20～40代で「Instagram」、40～60代で「実店舗」、50～60代で「テレビCM」が上位の情報源となっていることがわかる。
これらのことから、家具・インテリアの情報収集は年代に関わらず、その多くがウェブメディアから行われていることがわかる。コロナ禍が長引く現状では、今後もスマホで利用できるコンテンツが重要な情報接点になるといえる。
もっとも利用されている家具・インテリア関連のアプリは「ニトリアプリ」
家具・インテリア関連アプリ上位6サービスのなかで、「ニトリアプリ」が圧倒的に高い認知率と利用率となった。以降、認知率が高い順では、「MUJI passport（無印良品アプリ）」、「IKEAアプリ」、「majicaアプリ（ドン・キホーテアプリ）」、「Francfranc Rewards（フランフランアプリ）」、「LOFTアプリ」が続いた。
調査概要
- 調査方法：全国20～69歳を対象としたインターネットリサーチ
- 調査期間：2022年3月18日（金）
- 有効回答数：1,980名 ※全国の人口構成に合わせたウェイトバック集計を実施
