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ECzine Academy(イーシージン・アカデミー)とは、自社ECのプロフェッショナルの育成を支援する講座の総称です。ECzine編集部が企画し、基本となる「2日でわかるEC構築・運営基礎講座」ほか、その時々のトレンドをいち早く学んでいただけるようテーマ別講座をご用意しています。

12月13日-14日にアーカイブ配信決定!

ECzine Day(イーシージン・デイ)とは、ECzineが主催するカンファレンス型のイベントです。変化の激しいEC業界、この日にリアルな場にお越しいただくことで、トレンドやトピックスを効率的に短時間で網羅する機会としていただければ幸いです。

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ECzine Day 2023 Spring

2023年3月16日(木)10:00~16:10(予定)

「季刊ECzine」とは、年に4回、EC業界の重要ポイントだけをまとめてお届けする紙の雑誌です。ECの最新トレンドを取り上げた「特集記事」のほか、重要なトピックスに関する知識を上書き保存する「定点観測」、EC業界のニュースや記事を振り返るコーナーなど、自社のECビジネスを俯瞰していただく際のヒントになる内容が満載です。

季刊ECzine

2022年秋号(vol.22)
特集「Above and Beyond expectations!!〜期待以上の体験を提供するテクノロジーとブランド〜」

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最高の買い物体験!を実現するオムニチャネル実践論

ECで買わない人はいても、リアルで買わない人はいない――オムニチャネルの誤解を解く


 オムニチャネルの先進企業として知られるコメ兵で、マーケティングを統括する藤原義昭さんによる連載です。 リアル店舗を持つ小売業向けに、顧客の体験価値の創造とそのオンラインとオフラインの企業側の対応についてお届けします。第1回は、「あらためて。オムニチャネル」です。

「じゃ、ECで!」の前におさえておきたい
95%がリアル店舗で買っているという事実

 インターネット、スマートフォンの出現により世界は変わりました。ユーザーは時間的な制約と空間的な制約を考えることなく、リアルとデジタルの世界を行き来することができるようになり、物を買うという行動自体も同じくシームレスになっている”はず”です。しかしながら、いまだこのシームレスを実現できている企業はとても少ないのではないでしょうか。

 現時点での、小売業の状況を見てみましょう。経済産業省の統計「平成29年小売業販売を振り返る」によると、2017年の小売業全体はおおよそ142.5兆円です。

 次に、Eコマースに限って見てみましょう。通販新聞社の「第68回通販・通教売上高ランキング」によると、EC事業者のトップはアマゾンジャパンで1.17兆円です。2位以下は、アスクル(BtoB)3,359億円、ミスミ(BtoB)2,590億円、ジャパネットホールディングス1,783億円と、Amazonのひとり勝ち状態です。

 経済産業省の「電子商取引に関する市場調査」によれば、BtoBも、BtoCも、EC市場は成長を続けています。リアル店舗が中心の小売業は、イオン、セブン&アイ、ファーストリテイリング(ユニクロ)と、錚々たる顔ぶれが並びます。これからわかりやすい成長が見えるのは、デジタルのほうかもしれません。しかしここで重要なのは、「じゃ、ECで!」と脊髄反射をしないこと。

 たとえAmazonであっても、ユーザーにとっては、もしかしたらリアル店舗(それも、Amazon Goのようなハイテクな店舗ではなく、販売員のいる従来ながらの店舗)もあったほうがより便利かもしれません。「電子商取引に関する市場調査」を見ればわかるとおり、伸びているとはいえ、EC化率は5.79%です。つまり約95%は、いまだにリアル店舗を利用しているのです。

 決してリアルかECのどちらかだけを選択したり、強化したりする方向には向かってはいけません。なぜなら、リアル店舗でしか買わない人はいても、ECでしか買わないという人はいないからです。

 顧客視点に立ったときに、両方を好きなように使ってもらえる環境を用意する。ECが入ってきたことにより、「より楽しく」「より簡単」「より短時間」といったことのうち、お客様がどれを求めるのかは、扱う商品やお店によって異なります。事業者は、お客様の要求に応えていくだけ。そのために、リアル店舗もECも豊かにしていくという考えかたが重要です。

 デジタルシフト、オムニチャネル……。すべての業界で騒がれている言葉があると思います。たとえば、「デジタルマーケティング」という言葉ひとつとっても、マーケティングの一部でしかありません。マーケティングがデジタル化してきているにすぎず、それをわざわざ分けて考える必要はないのです。大切なのはテクノロジーではなく、テクノロジーをどう使うかだと言えます。

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この記事の著者

株式会社コメ兵 執行役員 マーケティング統括部長 藤原義昭(フジハラ ヨシアキ)

2000年自社ECの立ち上げをし、物流からささげ業務まですべてを構築し、全社マーケティングを行いながらオムニチャネルを推進している。 現在はマーケティング部門を統括し傘下にシステム部門、マーケティング部門、EC部門、WEB事業部門、CtoC部門をおさめている。

※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です

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https://eczine.jp/article/detail/5776 2018/08/28 14:37

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