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データベースと決済情報の網羅でショッピング界の変革を目指すGoogle

定点観測01 Google
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 EC事業者がおさえておきたい、13のテクノロジー関連トピックスの「定点観測」。リワイアの岡田さんに、Googleについて聞きました。※本記事は、2020年12月25日刊行の『季刊ECzine vol.15』に掲載したものです。

マーチャントセンターへの情報掲載 やらねば出遅れる時代に突入

 アメリカにて、2020年4月より対応を開始したGoogleの「ショッピングタブの無料リスティング」。いよいよ日本でもこの秋から対応が始まった。

「同サービスは、従来『Surface across Google(Googleに掲載)』という名前で運用されていたものでしたが、商品構成に変更が加えられています。新たな名称は、『Google Shopping to free listings(Googleショッピングタブの無料リスティング)』です。これによって、マーチャントセンターを開設している企業は、検索結果の[ショッピング]タブ内に自社の商品を無料掲載することが可能になります」

 費用負担なく露出の機会を増やせるとなれば、チャレンジするほかないだろう。しかし、これを機にマーチャントセンターの整備を行う企業も増えるため、情報の表出が完了した時点で満足してはならない。

「これまでは『マーチャントセンターにきちんと情報を掲載するのが理想』とお伝えしてきましたが、今後は掲載するのが当たり前の時代となります。掲載してからがスタートラインであり、情報の磨き込みも求められます」

 日本でも、同サービスの開始にあたりECカート事業者各社が次々とデータ連携を発表している。申請ひとつでつなぐことができるケースも多いため、対応しているようであればすぐに申請することをお勧めしたい。

「このタイミングで、新たに数千から数万のマーチャントがGoogleマーチャントセンターへ商品登録を行うことになるでしょう。売上にどこまで反映されるかは未知数ですが、参入する事業者が増えれば増えるほど、取り組んでいない事業者は相対的に遅れを取ってしまいます。それを避けるためにもぜひ対応を進めましょう」

この記事は、紙の定期購読誌『季刊ECzine』に掲載した限定公開の記事です。
続きは以下の方法でお読みいただけます。


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連載:季刊ECzine vol.15定点観測

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