朝日大学マーティング研究所は、最近の物価高の環境下における消費者の意識や行動について調査を実施した。前編では、消費者の意識の変化についてまとめた。後日公表予定の後編では、具体的な行動の変化について発表するという。
「物価高に関する調査（前編）」の主な調査結果は、次のとおり。
もともとの物価意識が強い層ほど物価高に強い不安を感じ、現在の物価高を強く実感
物価高と聞いて不安を「とても感じる」割合は全体では47.8％、「やや感じる」を合わせると84.3％と8割以上となった。これを物価高に対する意識別でみると、以前から物価を気にしている層は60.7％、最近になって気になり始めた層は37.7％、以前も今も気にしていない層は6.4％だった。
現在の物価高を実感している割合でも同様の傾向がみられた。物価高に対する不安や実感は、消費者のもともとの物価意識によって醸成される一面があることと推察される。
物価高を実感している人の6割以上に悪影響あり
現在の物価高を実感している人の63.0％が「悪い影響がある」と回答。これを世帯年収別でみると、400万円未満の層では70.8％、400～700万円未満の層では64.3％、700～1000万円未満の層では63.2％、1000万円以上の層では53.3％となっており、年収が低い層ほど割合が高くなっている。悪い影響の具体的な内容は主に経済的な影響（欲しいモノが買えない、家計圧迫）と身体への影響（精神的ダメージ、健康を損なう）に分かれた。
世帯年収が低い層は高い層に比べて、物価高への対策を講じられていない
現在の物価高を実感している人の44.9％が対策を「講じている」と回答した。これは上記の「悪い影響があった」の割合に比べて低く、特に世帯年収が低い層で差が大きい傾向がみられた。世帯年収が低い層は物価高による悪影響を受けやすいうえに、対策を講じるのも難しい状況であることが判明した。
調査概要
- 調査期間：2022年8月29日（月）～8月30日（火）
- 調査方法：朝日大学マーケティング研究所のパネル利用によるインターネット調査
- 対象者：首都圏（東京都、神奈川県、埼玉県、千葉県）に居住する20代～60代の男女
- 回収サンプル数：400
