博報堂の「ミライの事業室」と「博報堂SDGsプロジェクト」は9月、全国の生活者を対象に「生活者の脱炭素意識＆アクション調査」を実施した。
脱炭素につながる暮らしの工夫や商品・サービスの情報を「知りたい」と回答した人は56.3％（ぜひ知りたい＋知りたい計）と、6割近くにのぼった。
脱炭素に取り組んでみたい分野は、「食品・飲料」（42.0%）、「電気・ガス・水道などのインフラ設備」（40.1%）、「日用品・トイレタリー・衛生用品」（29.4％）など、身の回りの領域が上位となっている。
どんな情報があれば、脱炭素の行動が増えそうかを尋ねたところ、「関連商品・サービスを購入・利用するたびにポイントが貯まりオトクに利用できること」（36.6%）がトップに。
どのような良いこと（メリット）があれば、脱炭素につながる行動が増えそうかについては、「ポイントが貯まるなどの利用メリットがあること」「割引」「価格の安さ」などの金銭的メリットが上位にあがった。 一方、Z世代や女性20～40代では「格好よい・カワイイなど、商品としての魅力があること」が全体よりも10ポイント以上高い。
どのようなサービスを利用したいかについては、「脱炭素に貢献する買物や行動でポイントがもらえる」（65.9%）が最上位に、「普段の買い物や移動内容などから自分の生活のCO2排出量がわかる」や「もらったポイントで購入した商品のCO2排出量を実質ゼロにする」など、排出量の見える化に関する項目が続いた。
調査概要
- 調査手法：インターネット調査
- 調査対象者：15-79歳の男女1,400名、 ※分析時は、人口の性年代構成比に基づきウェイトバック集計を実施。本資料掲載の数値はウェイトバック後のものを使用。
- 対象地域：全国
- 調査時期：2021年9月18日－19日
- 調査委託先：（株）H.M.マーケティングリサーチ
