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「沈静化に1年以上を要する」37% 実店舗からオンラインショッピングへシフト/ニールセン調査 

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2020/05/23 05:30

 ニールセンでは、2020年4月30日~5月2日にインターネットにて日本全国526名を対象に「新型コロナウイルスによる消費習慣への影響」調査を実施、結果を発表した。なお3月に、70以上の国と地域において実施した世界最大規模の同調査を行っている。

 調査結果から、緊急事態宣言以降、日本人の新型コロナウイルスの感染拡大に対する危機意識が大きく強まったことがわかる。3月中旬の時点では、55%の人が自身の感染リスクを懸念していたが、今回5月初旬の時点では76%に増加した。

 また、この問題が長期化するとの認識も広まっている。前回の調査では、沈静化に1年以上を要するだろうと考えていた人は約1割程度だったのが、5月初旬の時点では37%が1年以上掛かるだろうと捉えている。

 3月中旬の時点では、日本人の警戒意識は高い水準にあったものの、他のアジア諸国と比べて実際の日常行動はそれほど変化していないという結果だったが、この1カ月半の間に日本人の行動は大きく変化した。

 もっとも顕著なのは余暇活動の減少、家庭での調理や食事の増加、買い物の頻度、実店舗からオンラインへのシフトなど。また、在宅勤務も大きく増加した。5月初旬の時点ではオフィスワーカーの8割が在宅勤務を経験し、その内約7割が新型コロナウイルス感染拡大以降、在宅勤務の頻度を増やしている。

 半数以上の回答者は、行動制限が解除された後も直ぐに行動レベルをコロナ以前に戻すことを考えていないことがわかった。感染再拡大の危険、経済的な不安といった「コロナとの冷戦期」とも言うべき、緊張が続く環境において新しい日常を送る消費者は、新たな価値基準を模索している。

 日本では、感染拡大期には多くの食品や日用品の消費増加が見られたが、今後はすでに海外で見られるような、より嗜好性の高い製品カテゴリー、ブランドから実用性の高いカテゴリー、ブランドへの消費のシフトが日本でも見られるかもしれないと、調査元では分析。

 変化していく消費者の新たな価値基準に応じたベネフィットを訴求していくためには、当面、より高い頻度で継続的に消費者意識を理解していくことが求められる。



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