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ECzine Day 2024 Autumn

2024年8月27日(火)10:00~19:15

ECzineニュース

「Googleから不自然な被リンクへの警告を受けたことがある」が4割超 「ペナルティ解除できなかった」は12%に[エコンテ調査]

 昨今、検索順位をコントロールすることを目的としたスパム行為に対して、Googleの監視が厳しくなってきている。最も顕著な例が、SEO評価向上を狙った人為的な被リンクに対して発せられる「不自然なリンクへの警告」。現在も、Google Search Console(旧Googleウェブマスターツール)への警告及び手動対策が頻繁に実施されており、順位を大きく落とす例が後を絶たないのが実情だ。

 エコンテが、自社WEBサイトでSEO対策を行っている運用制作担当者を対象に、「Googleからのリンク警告」についてのアンケート調査を実施した結果、Googleから「不自然な被リンクへの警告」を受けたことがある担当者の割合は4割強、ペナルティ解除作業を行うもペナルティ解除出来なかった担当者の割合は1割強と判明した。

Googleから「不自然な被リンクへの警告」を受けたことがある担当者の割合は43.4%

 自社サイトでSEO施策を行っている443人に、「Googleが定めるガイドラインに違反していると、Googleから警告が送られてくることを知っていたか」と聞いたところ、「知っていた」という回答が83.1%を占めた。8割以上の担当者が、Googleのガイドラインや警告について認識していることがわかる。

 またその中で、「実際にGoogleから不自然な被リンクへの警告を受けたことがある」と回答した担当者は、43.4%を占めた。

自社でペナルティ解除作業を行うケースが62.9%を占める

 実際にGoogleから不自然な被リンクへの警告を受けたことがある151人に、ペナルティの解除作業をどのように行ったか聞いたところ、「自社で作業した」(62.9%)、「外部企業が作業した」(29.8%)、「解除作業はしなかった」(7.3%)という結果となった。

自社で解除作業

 自社で解除作業を行った理由としては、「自社の細かい事柄は自社の社員が一番よく知っているから」(40歳・女性/サービス業)、「迅速だから」(60歳・ 女性/建設・不動産・住宅関係)という自社での作業で問題ないという声のほか、「費用をかけないため」(58歳・男性/飲食業・宿泊業)、「コスト圧縮」(51歳・男性/電気通信業)というコスト削減という面、「自社でSEOに詳しい人材を育てるため」(44歳・男性/メーカー)という人材育成の面から、自社対応する企業が多い。

外部委託

 外部委託した理由としては、「社員のスキル不足」(30歳・女性/サービス業)、「どう対処してよいかが分からなかったため」(32歳・男性/製造業)、「SEOに詳しい人員が足りないから」(40歳・男性/電気・ガス・熱供給・水道業)という、スキル不足や人材不足の影響が大きいようだ。また、「専門家の対応のほうが安心」(45歳・男性/サービス業)、「時間削減できて間違いないから」(51歳・男性/金融・保険業)など、安全面や効率面を重視する声が挙がる。

解除作業はしなかった

 一方、「解除作業はしなかった」と放置している理由としては、「放置していても問題がない」(31歳・女性/サービス業)と特に問題視していないケースや、「やりかたがわからない」(46歳・男性/サービス業)というペナルティ解除に関する知識やスキル不足、「費用を押さえるため」(27歳・男性/電気・ガス・熱供給・水道業)というコスト削減に対する意識が影響しているようだ。

ペナルティ解除作業を行ったが、ペナルティ解除出来なかった担当者の割合は12.1%

 ペナルティ解除作業を行った140人に、ペナルティを解除することが出来たかどうか聞いたところ、「出来た」と回答した担当者が87.9%を占める一方、「出来なかった」担当者も12.1%いることがわかった。

 また、ペナルティ解除作業が出来た123人のうち、警告から1カ月未満での解除が45.5%と約半数、3カ月未満が35.0%と、約8割は警告から3カ月以内でのペナルティ解除に成功している。しかし、解除までに3カ月以上かかった担当者が19.5%と、約2割がペナルティ解除が長期化しているようだ。

 今回の調査は、2015年7月8日~2015年7月13日、エコンテが自社WEBサイトでSEO対策を行っている運用制作担当者348名を対象に本調査を実施。自社WEBサイト運用制作担当者1,011人に事前調査を実施(Qzoo会員)した。

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ECzine編集部(Q)(イーシージンヘンシュウブ)

ECzine編集部のキュレーション記事担当のほうです。

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https://eczine.jp/news/detail/2016 2015/07/22 16:00

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