アドビは、2024年のホリデーシーズンのうち、サイバーウィークと呼ばれる感謝祭（11月28日）からブラックフライデー（11月29日）を経たサイバーマンデー（12月2日）までの5日間を対象に、オンラインショッピングデータを発表した。これは、アドビの分析ソリューション「Adobe Analytics」で得られたもの。米国の小売サイトへの1兆回以上の訪問、1億個のSKU、18の製品カテゴリーのデータにもとづいている。
サイバーマンデーのオンライン売上高は133億ドルで、前年比7.3％増。アドビが当初予想していた132億ドルを上回った。ピーク時（米国東部時間午後8時～10時）には、毎分1,580万ドルが消費されたことになる。
エレクトロニクス（ピーク時は表示価格から30.1％オフ）、玩具（同26.1％オフ）、アパレル（同23.2％オフ）、テレビ（同21.8％オフ）、コンピュータ（同21.5％オフ）などのカテゴリーで大幅な値引きが行われた。
サイバーウィーク（11月28日から12月2日までの5日間）全体を通じてのオンライン売上高は、前年比8.2％増の411億ドルを記録した。これは、感謝祭（61億ドル、前年比8.8％増）、ブラックフライデー（108億ドル、同10.2％増）、11月30日と12月1日の週末（109億ドル、同5.8％増）の売上高が記録的であったため。アドビはこの額が、ホリデーシーズン全体（2024年11月1日から12月31日まで）で2,408億ドル、前年比8.4％増になると予想している。
サイバーウィークが終わると、値引き率はピークから下がるものの、2024年12月いっぱいはコンピュータ、玩具、エレクトロニクス、テレビ、アパレル、スポーツ用品、家電製品など、セールが続くと予想される。
サイバーマンデーの売上高では、玩具がトップとなった。2024年10月の平均的な日と比較して、オンライン販売が680％増加している。そのほかの需要が高かったカテゴリーには、パーソナルケア製品、宝飾品、家電製品、エレクトロニクス、アパレルなどがあった。
サイバーマンデーのそのほかのインサイト
モバイルショッピングが主流に
サイバーマンデーでは、オンライン販売の57％がモバイルデバイス経由で行われた。売上高は76億ドルとなり、前年比13.3％増となっている。2019年のホリデーシーズンでは、サイバーマンデーのモバイルデバイス経由でのオンライン販売は33％にとどまっていた。消費者がより小さなスクリーンでの買い物に慣れてきたこの数年で、モバイルショッピングが大幅に増加したとわかる。
後払い決済の大幅普及
サイバーマンデーでは、後払い決済の利用が過去最高を記録し、9億9,120万ドルとなった。これは、ホリデーシーズンにおいて消費者がより融通のきく支払い方法を求めたことが背景にあるという。後払い決済の大部分は、モバイルデバイスで行われており、サイバーマンデーでは75.2％を占めた。
消費者が生成AIを活用
生成AIを搭載したチャットボットが、ホリデーシーズンにおいて大きな存在感を示した。サイバーマンデーには、チャットボットからの小売サイトへのトラフィック（チャットボットを通じてリンクをクリックし小売サイトを訪問したユーザー数）が、前年比で1,950％増加した。ユーザー数はまだ少ないものの、この急増は、チャットボットが消費者にとってお得な商品を見つけたり、商品を素早く検索したりするショッピングアシスタントとしての役割を果たしていることを示している。
SNSインフルエンサーの存在感が高まる
アドビは、米国の小売サイトでの買い物に消費者を誘導するマーケティングチャネルの動向を追跡している。SNSインフルエンサーを含む「アフィリエイトおよびパートナー経由」の収益シェアは、サイバーマンデーでは20.3％となり、前年比6.8％増となった。アドビのデータによると、インフルエンサーが消費者を購買に導く効果（インフルエンサーのコンテンツを見た後に商品を購入する人の割合）は、ソーシャルメディア全体の6倍に上ることも示されている。
好調なスタートを切った2024年のホリデーシーズン
2024年のホリデーシーズンは、開始から2024年12月2日までの期間で、消費者がオンラインで前年同期比9.0％増の合計1,315億ドルを消費している。モバイルショッピングは、オンライン販売の53.1％を占めており、売上高は前年同期比14.1％増の698億ドルにのぼる。
今シーズンは、オンライン支出の半分以上をエレクトロニクス、アパレル、家具の3つのカテゴリーが牽引している。またこれまでに目立った成長を見せたそのほかのeコマースカテゴリーには、食料品、スポーツ用品、化粧品、玩具などがある。
今シーズンに観測された大幅な値引きも、買い物客がエレクトロニクスや家電製品、スポーツ用品などの高額商品を購入するきっかけとなり、結果としてEコマースの成長を後押したとのこと。
インフレの影響
今シーズンの堅調な消費者支出は、新規の需要増加によってもたらされており、価格の上昇によるものではないという。Adobe Digital Price Indexによると、eコマース価格は26カ月連続で下落しており（2024年10月には前年同月比2.9％減）、もしオンラインデフレが考慮されていれば、消費者支出層総額はさらに高い伸びを示すと予想されている。
