機能性を表示することができる食品は、これまで国が個別に許可した特定保健用食品（トクホ）と国の規格基準に適合した栄養機能食品に限られていたが、機能性をわかりやすく表示した商品の選択肢を増やして消費者が選択できるよう、2015年4月に新しく「機能性表示食品」制度がはじまった。
日本通信販売協会のサプリメント部会は4月25日、「機能性表示食品制度」に関する調査結果を発表した。レポートによると、最近1年以内のサプリメント摂取経験率は約40%。年代による経験率の差があまり大きくないが、摂取頻度は年代が上がるほど高くなり、併用種類数も年代が上がるほど多くなっている。最近1年以内のサプリメント摂取者40%のうち、64%はビタミン・ミネラル類を摂取しており、不足する栄養分を補う、現在の健康を維持する、ことが摂取目的となっている。
サプリメントの購入場所は、薬局・ドラッグストアが46%と最も高く、次いでインターネット通販が41%。男性は20～40代、女性は20代で店販利用が高くなっている。
機能性表示食品の認知は「メーカーのCM・チラシ・新聞広告」51.8％、「新聞・インターネットなどの記事」40.5％、「店頭の商品」21.7％、「メーカーのホームページ・パンフレット」7.7％など、メーカー経由の情報発信が主要な認知経路となっている。
【調査概要】
調査手法：インテージマイティモニターに対するインターネット調査
調査地域：全国
標本抽出方法：インテージマイティモニターより条件適格者抽出
調査ボリューム：本調査 46問想定 ※弊社カウント方法による
対象者条件：調査対象性年代：20～79歳男女（国勢調査の母集団構成比に合わせて回収）
有効回収数：5,611s
調査実施日程：本調査：2016年3月4日（金）～3月7日（月）
