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顧客の来店情報データも活用。ブレインパッドが実現したO2Oマーケティングソリューションとは

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2016/09/01 10:00

「データ活用の促進を通じて持続可能な未来をつくる」をミッションとして2004年に創業した、ブレインパッド。その確かな分析力で、日本を代表する多くの大手企業をクライアントに持つ。同社では現在、ECをはじめとしたオンラインの情報と、ID付POSを含む実店舗が持つオフラインの情報に顧客の来店情報を融合した、新たな次元のO2Oマーケティングソリューションを開発している。膨大な情報の処理には、日本マイクロソフトのクラウドコンピューティング、Microsoft Azureを応用していると言う。同社の熊谷誠一さん、堀川亮さん、後藤淳志さんにその全体像と未来についてお話をうかがった。

「来店」情報もマーケティングに活かす
新しいO2Oマーケティングソリューション

――御社が実践している新しいデータ分析の概要について教えてください。

後藤 これまで顧客行動データの蓄積や分析といえば、ECなどのオンラインがメインでした。しかし、近年のオムニチャネル化推進の流れにより、リアル店舗での購入データ、さらに顧客の来店などの行動データをも取得して分析・アクションすることが、新たなマーケティング施策のテーマとなりつつあります。

株式会社ブレインパッド
アナリティクスサービス本部 アナリティクス コンサルティング部
シニアコンサルタント 後藤淳志さん

――とくに、流通・小売業、メーカーといった業種の企業では、各社どんなデータを持っているのでしょうか?

後藤 流通・小売業では、ポイントカードのデータなど、いわゆるID-POS(※誰が購入したかを識別できるPOSデータ)が主流です。ID-POSは、「誰が」「いつ」「何を購入したか」といったデータが取得でき、従来はそのデータをマーケティングに活用してきました。現在では、POSデータに加えて店舗に「来店した」というデータを取得し、活用したいというご要望が増えています。

――POSデータの提供を受けた場合、どのように分析するのですか。

後藤 流通・小売業は、商品視点の分析(何が売れたのか)は盛んに行っているものの、顧客視点の分析(誰が買っているのか)にはあまり慣れていないため、うまく分析できていないケースが多いように感じます。それを改善するために、我々がID-POSデータを元に、優良顧客の購買パターンや顧客層別に支持されている商品を分析することで、マーケティング施策の改善に役立てていただいています。

――来店などのオフラインの行動データはどのように取得するのですか?

堀川 スマートフォンが普及したことで、スマートフォンアプリにSDK(ソフトウェアの開発キット)を実装し、アプリを通じて来店した情報を取得するケースが多いです。ショッピングモールなどの複合施設の場合、利用した店舗、来店時間帯、滞在時間などのデータを活用することで顧客ごとの店舗利用傾向を分析できるようになります。

熊谷 スマートフォンアプリ以外にも、店舗内のカメラやビーコンなどでも来店情報は取得できます。すでにいくつかのサービスも立ち上がってきており、「来店してもらえたのに購入には至らない」といった課題に対し、ようやく向き合えるようになったと言えます。

これまで、来店行動や購入前行動については、販売員の経験や勘に基づく要素も少なくありませんでした。その行動データが取得できるようになった今、オフラインでの顧客行動を視覚化し、活用できる仕組みとして提供するのが我々の役割です。


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