実店舗を持つ企業はデジタルの判断も慎重に
※感染対策を行い取材・撮影を実施しました。
押久保：山崎さんとは、ちょうど1年前に「BtoB事業のコミュニケーション戦略」についてMarkeZineで鼎談をさせていただきました（参考記事）。今回はシリーズ第二弾として、BOLSTER代表でZETAの広告事業をサポートする松田さんをお招きしています。コロナ禍における変化、また先日発表になったZETAとサイジニアの株式交換契約の件も交えて話せればと思います。まず、この1年でマーケティングがどう変化しているか、うかがえますか？
山崎：当社が向き合っているBtoCの大手企業のマーケティングでいうと、より慎重な判断、臨機応変な対応が求められているように見えます。
ZETAのソリューションをECに導入いただいている企業のほとんどは、デジタル専業ではなく、実店舗と並行してECを展開しています。この1年は実店舗への影響が大きかったことから、そちらの対応を優先しながらECも進めるという状況にならざるを得なかったのだと思います。また、リモートワークが進んだとは言え、たとえば稟議書のひとつとっても簡単に電子化できるわけでもない。そうした部分も含めて、我々マーケティングソリューション企業には都度の要望に柔軟かつ素早く動ける、フレキシブルな対応が求められるようになっていると思います。
松田：私の会社では広告やWebサイトの制作、バックエンドのシステム開発などを受託していますが、コロナ禍に入って思わぬ業界から問い合わせが増えています。たとえば飲食や、芸能事務所などですね。ユーザーへの情報の届け方が変わったので、芸能事務所なら「有料のファンイベントをオンラインで開催したい」といった要望が出てきたりしています。
流動的な状況だからこそ、複数の選択肢を持っておくことが重要
押久保：タッチポイントとしてECを強化しようというのは、コロナ前からの潮流ですが、ここへきてアクセルを踏む企業と、かえって難しくなっている企業があるようですね。昔は「デジマ＝出島」と表現されていたように、デジタル活用はマーケティングのごく一部として捉えられていたのが、今ではマーケティングの大前提になっています。特に飲食などの、これまではデジタルをさほど必要としなかった業態にも“デジタル前提”の潮流が生まれているのは大きな変化だなと思います。
山崎：生活者の変化に呼応して、リアル中心だった業態も待ったなしの状態になっているということですよね。
ただ、今の時点でもまだ生活者の変化は過渡期で、この先どうなるのかが読みづらいところはあります。ECしかり、リモートワークしかり、大幅にデジタルシフトした生活は果たして定着するのか、それともワクチンが行き渡って以前の生活がまた可能になったら元に戻るのか。飲食のデリバリーやテイクアウトも浸透したので、店舗営業に支障がなくなってもそちらが主流になり、20年後は「店舗」の存在がすごくレアになる可能性もなくはない。
松田：もう少し、様子見が必要な部分はありますね。その点でも山崎さんが指摘された、大手企業の判断が慎重になっているというのは頷けます。
山崎：BtoC事業の企業はもちろん、それを支援するマーケティングソリューション企業も、状況を俯瞰して長い目で捉えるべきですね。目の前の変化は一時的なものかもしれないという見方で、マーケティングのいくつかの選択肢を持つことが大事だと思います。
