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ECzine Day 2024 June

2024年6月6日(木)10:00~17:40(予定)

ECzineニュース

コロナ禍の旅行は前年より投稿経験高い傾向 一方、旅行時期や旅行先はわからないよう配慮も/JTB調査

 JTBは、「コロナ禍の生活におけるインターネットやSNSからの“情報”に対する意識と旅行」に関する意識調査を実施した。

 現在、SNS(ソーシャル・ネットワーキング・サービス)が広がり、個人が自らメディア媒体となり自由に情報発信ができると同時に、著名人から一般生活者までさまざまな人からの情報を得ることが可能になった。SNSは行動や消費に影響を与え、ツーリズムにおいても観光情報発信の手段として切り離せない存在となっている。

 事前調査では、人々の意識の変化や情報通信機器の保有状況、そして過去2年間の旅行経験を調査。本調査では、インターネットやSNSなどからの情報取得や発信についての意識を調べ、コロナ禍を経た日常生活や旅行への影響をまとめた。

コロナ禍における意識の変化と旅行実施状況

「コロナ禍を経験し考え方に変化があった」と感じているのは「女性」、「若い年代」に高い傾向 

 「コロナ禍で考え方に変化があった」と回答したうち、どのような変化があったのかを見てみると、全体では上位から「対面や直接のコミュニケーションは大切だ(28.4%)」、「国内旅行したいという意識が高まった(26.7%)」、「買い物はネットショッピングなどで済ますことが増えた(22.9%)」という結果に。性年代別では「女性」、「若い年代」に変化があったと感じる傾向が高く、一方で「男性」、「シニア層」ほど「考え方に変化はない」の割合が高い結果となった。

 特に働く世代および子育て世代にあてはまる女性は非正規雇用者が男性より多く、雇用の影響を受けている人が多いこと、またテレワークや自宅学習で家族の在宅時間が増え、家事の負担や日用品支出の増加など、生活の変化を具体的に実感する機会が多いことも背景にあると思われる。

 旅行に関しては「外出自粛が長引き、国内旅行をしたいという意識が以前より高まった」、「外出自粛や渡航制限が長引き、海外旅行をしたいという意識が以前より高まった」のいずれも若い年代が高い結果だったが、60~69歳のシニア層も次いで高くなった。一方で国内海外とも「旅行に対する関心が薄れた」が高いのもシニア層という結果だった。

最多利用 SNS は「LINE」が7割超 インスタは29歳以下の女性で8割利用と性年代別の差が大きい

 個人でアカウントを登録し利用している SNS を聞いたところ、全体でもっとも多いのは「LINE(73.8%)」で、次の「YouTube(42.3%)」と31.5ポイント差に。詳細をみると、「YouTube」は男性、若い年代での利用率が高く、男性29歳以下が69.7%、男性30代 58.3%、女性29歳以下が59.5%だった。

 「Twitter(40.3%)」は男女29歳以下の利用率が高く、「Instagram(36.9%)」は若い女性の利用率が高く、女性29歳以下で80.8%、女性30代で61.0%だった。また「niconico(9.5%)」は若い男性の利用率が高く、男性29歳以下は 24.3%だった。

2020年に旅行をした人は42.9%、2021年1~2月の旅行経験者は10.7%

 2019年以降の旅行経験(国内海外問わず、帰省を含め、出張は除く1泊以上の旅行)は、2019年は全体で58.6%、2020年に旅行した人は42.9%。20年1~3月は新型コロナの感染拡大が徐々に進んでいたが、まだ行動制限がなく、27.5%が旅行をしていた。感染が再拡大し、11都府県で2度目の緊急事態宣言が発出された21年1~2月の旅行者は10.7%だった。また「2019年旅行をしたが、2020年以降は旅行していない人」は20.0%。

 コロナ禍での旅行経験の高い人は男女29歳以下の若い年代。2019年まで旅行に出かけていた60代は感染拡大が落ち着き、GoToトラベルキャンペーンが全国展開となった10~12月に実施率が高くなった。2021年は全体的に実施率が低くなり、特に女性60代が旅行を控えていることがわかる。

直近の国内旅行行動と旅行に係る情報について

 コロナ禍での旅行はこれまでのさまざまなデータから、「新常態の安近短」として、感染防止の安全安心が確保でき、車で移動が可能な近隣エリアに、近しい関係の人と、短期間で、日頃のストレスから手軽にリフレッシュできる旅行が志向されたことが判明している。本調査では2019年以降2021年2月まで旅行を実施した2,025名のうち、国内旅行を実施した2,001名を対象に、直近の国内旅行と旅行情報について聞いた。

2020年の旅行同行者は、「夫婦・パートナーのみ」が前年より4.4pt、「ひとり」が3.9pt高い結果に

 「旅行先を選ぶきっかけとなる情報」は、ともに「オンライン専門の宿泊予約サイト(OTA)」「友人知人のおすすめ」「旅行会社のサイト」から。2020年は OTA、宿泊、交通サイトの予約・購入がより高いコロナ禍の2020年の旅行は「新常態の安近短」のほかにも2019年と比較して違いが見られる。本調査対象者のうち国内旅行経験者に直近の旅行について聞いたところ、「同行者」については、もっとも割合が高いのは2019年、2020年とも「夫婦・パートナーのみ」だが、2020年は33.1%と前年から4.4ポイント高い結果となった。また「ひとり」も2020年は17.1%と3.9ポイント高くなっている。

 一方で「友人・知人」については、2020年は9.4%と前年より3.8ポイント低くなった。近しい関係でも家族連れは同行者が増えたり3世代のように高齢者がいたりするケースは、コロナ禍では敬遠されたようでポイントが低い結果となった。

 直近の旅行の行先を決めるきっかけになった情報について聞いたところ、全体では「オンライン専門の宿泊予約サイト(OTA)(28.6%)」、「友人知人からのおすすめ・体験談など(18.4%)」、「旅行会社のサイト(10.2%)」が多い結果に。直近の旅行を2020年にした人は、2019年よりOTA、宿泊・交通の直販サイトの利用率が高くなった。旅行会社のサイトは同率だったが、パンフレットは減少する結果となった。

旅行商品購入後、旅マエで情報収集するのは「宿泊施設」「観光名所」「飲食店」の順

 次に、旅行の行き先が決まり、予約や購入とは別に旅行中の行動を決めるための情報収集についてたずねた。

 「旅マエ」でよく情報収集する項目は上位から「宿泊施設(設備・アクセス・周辺観光など)(76.9%)」、「飲食店(63.7%)」、「観光名所(69.2%)」。宿泊施設情報の収集先で多いのは「旅行会社、オンライン専門の宿泊予約サイト(OTA)の観光情報(45.8%)」「旅行口コミサイト(23.2%)」「観光協会のサイト(12.7%)という結果に。観光名所の情報収集先は「観光協会のサイト(26.1%)」、「旅行会社、オンライン専門の宿泊予約サイトの観光情報(22.4%)」、「旅行口コミサイト(20.4%)」だった。

 「旅ナカ」でよく情報収集する項目は旅マエと同じく「宿泊施設(設備・アクセス・周辺観光など)(63.4%)」、「飲食店(63.0%)」、「観光名所(61.7%)」。「観光名所」の収集先で多かったのが「観光協会などのサイト(20.9%)」、「旅行会社、オンライン専門の宿泊予約サイトの観光情報(16.6%)」、「旅行口コミサイト(15.5%)」だった。観光名所に関しては「旅行ガイドブック・旅行雑誌(12.9%)」や旅先で入手する「観光案内所のパンフレット(11.8%)」の紙媒体も比較的高い結果となった。

 「観光協会のサイト」は「旅行会社やオンライン専用の宿泊予約サイトの観光情報」や「旅行口コミサイト」に続き、旅マエも旅ナカも比較的参照され、旅先の地元の情報として信頼度が高いことがうかがえる。特に「お祭り・イベント・行事(14.3%)」はもっとも高い割合となった。ここ数年でインバウンドの増加とともにウェブサイトもスマホ対応や見せ方を工夫した成果が表れているといえる。一方でSNSやブログは全体的に割合が低く、具体的な行動を決定する決め手の情報発信にはなっていないと推測される。

旅行のSNSの投稿は全体の26.0%が経験あり 男女とも若い年代ほど経験が多い

 旅行での体験をSNSに投稿した経験を聞いたところ、経験があるのは全体の26.0%に。性年代別では女性29歳以下の経験率がもっとも高く、「女性」、「若い年代」が投稿する割合が高いといえる。2019年と2020年の投稿経験率では2020年の方が高い結果となった。

 2020年は旅行者数の減少で全体の投稿数自体は減少したと考えられるが、一方で、旅行した人は若い年代の割合が高いことから、直近の旅行における2020年の投稿経験率が高くなったと考えられる。

 直近の旅行でSNSに投稿した人に配慮したことを聞いたところ、「投稿時に特に配慮をしたことがない」と回答した人は全体で28.8%。一方、配慮したことは「同行者について個人が特定されないようにした(26.5%)、「位置情報を紐づけないようにした(23.3%)」、「旅行に行った時期が具体的にわかるような内容を避けた(19.4%)」が上位に。直近の旅行が 2019年と2020年とで配慮の違いをみてみると、「投稿時に特に配慮したことがない」が2020年の方が高くなったが、「旅行に行った時期が具体的にわかるような内容を避けた」が 2020年は20.7%と前年より4.2ポイント高く、「旅行先が具体的にわかる内容を避けた」が17.1%と前年と比較し1.3ポイント高くなった。

日常生活における情報についての考え方

 本調査の対象の旅行者は日常生活において、ニュースや生活情報にどのように触れているのか、また SNS についてどのような意識を持っているのかを聞いた。

ニュースの取得手段は「無料ネットニュース」が約9割 うち「Yahoo ニュース」が7割

 2019年以降に旅行をした人に、日頃からどんな情報にどのように接しているか聞いた。

 最初にニュース全般を自らどのような手段で取得しているか聞いたところ、上位から「無料のインターネットニュース(87.7%)」、「テレビ放送(リアルタイム視聴)(64.2%)」、「紙の新聞の定期購読(31.5%)」と続いた。

 「動画配信プラットフォームでのコンテンツ」は男性の支持が高く29歳男性は30.4%。「紙の新聞の定期購読」、「テレビ放送」は年齢が高くなると利用率が上る結果に。「有料のインターネットニュース」は全体で4.1%と低いものの、男性29歳以下、30代が平均より高い傾向だった。

 次にインターネット上に掲載されているニュースや情報について、どんなところから知る機会が多いかたずねた。その結果、上位から「Yahoo ニュース(71.1%)」、「YouTube(37.7%)」、「LINE ニュース(35.9%)」と続いた。

 SNSからは、「友人知人などによるSNSの投稿(11.2%)」、「通信社、新聞社など報道機関の公式SNS(10.5%)」、「企業の公式SNS(8.8%)」に。SNSより、ニュースサイトにより知る機会が多いことが判明した。男女29歳以下の若い年代については、「急上昇ワードやアクセスランキング(男性 27.3% 女性 33.3%)」、「友人知人などによるSNS(男性 19.0% 女性 24.5%)」とやや高い傾向い。トレンドになっているか、知っている人からの発信かが影響していると考えられる。

情報発信元別による参考度は「TV ニュース・報道番組」「通信社・新聞社の記事」「TV のワイドショー」

 情報に対する参考度について発信元別に聞いたところ、「大いに参考にする、参考にする」の合計がもっとも高かったのが、「テレビのニュース番組・報道番組(73.1%)」、「(紙媒体・ネットを含む)通信社、新聞社など報道機関の記事(61.0%)」、「テレビのワイドショー(41.7%)」、「企業の公式SNSの投稿内容(31.0%)」、「(紙媒体・ネットを含む)週刊誌、雑誌の報道記事(29.4%)」の順だった。SNSの投稿については企業や報道機関の公式SNSでも参考にするのは全体では3割程度、友人知人による投稿も2割程度と従来からあるメディア媒体に比べるとかなり少ない傾向だった。

 主要メディアを性年代別でみると「テレビのニュース番組・報道番組」、「(紙媒体・ネットを含む)通信社、新聞社など報道機関の記事」は男女とも年齢層が上がるほど高くなる傾向に。SNSは若い年代ほど参考にする割合が高くなっているが、SNSの利用率とも関係していると考えられる。特に「企業のSNSの投稿内容(41.1%)」や「通信社、新聞社など報道機関の公式SNSの投稿内容(37.3%)」は男性29歳以下が高くなった。また「有名人・著名人・インフルエンサーなどによるSNSなどへの投稿内容(42.7%)」は女性29歳以下がもっとも高い結果となり、若い年代は発信元が明らかなSNSの投稿内容を参考にする割合も高い様子がうかがえる。

SNSで20%が「旅行・観光」をフォロー フォロー先は航空会社、日系大手 OTA、大手旅行会社が多い傾向

 SNSでフォロー・登録は全体の66.2%が何かしら行い、女性、若い年代ほど割合が高くなった。内容は「芸能人・タレント・有名人・投稿内容に興味を惹かれた人(24.2%)」、「友人・知人(23.6%)」、「飲食店(20.7%)」、「旅行・観光(20.6%)」、「料理・レシピ(19.2%)」の順に。「友人・知人」は特に男女29歳以下に高く、今の若い年代の傾向といえる。男性40代以下は「スポーツ・アウトドア」が多く、女性30代以下は「芸能人・タレント・有名人」、「ファッション」、「友人・知人」、「料理・レシピ」が高い結果に。

 旅行・観光・交通機関関連のSNSでフォローしているのは、大手航空会社2社と日系大手OTA2社が上位を占めた。

旅行動向アンケート調査概要
  • 調査方法:インターネットアンケート調査
  • 調査実施期間:2021年3月1日~4日(調査時は一都三県が緊急事態宣言中)
  • 調査対象:
    <事前調査>全国18歳以上69歳までの男女10,000名
    <本調査>事前調査回答者のうち、2019年以降2021年2月までの旅行経験者(国内、海外問わず)」かつスマートフォンを保持している人2,025名

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