日本通信販売協会（JADMA）は、通販広告に対する消費者の意識や行動の調査を目的に、全国の10代から60代の男女1,701人を対象に調査を行ったところ、過去1年以内に通販トラブルにあった人は143人。
この1年で通販で経験したトラブルの内訳は、商品の間違いや品質・性能が説明と異なる、汚れ・不良品などの「商品関連」が36.0%、商品が届かない、遅延などの「配送関連」が27.9%でこの2つで全体の6割以上を占めている。これに対して、消費者契約法改正に関連する「広告表示関連」が2.7%と圧倒的に少ない結果となった。また、「自身の間違いや見落とし」（7.7%）、「品質・性能が思っていたものと異なる」（6.8%）と、消費者自身の勘違いなどの要因が3位、4位となっている。
広告の他に参考にしている情報源は「通販サイトでの商品説明」「購入者のクチコミ」「企業サイトでの商品説明」がトップ3。多くの消費者は詳細な商品情報を広告以外からも収集している。
通販広告に対しては「商品の特長をわかりやすく表しているものがよい」（56.6%）が、「商品の特長が多少わかりにくくても、注意事項が細かく記載されているものがよい」（10.3%）の約6倍と大きく上回った。また、商品購入の際には広告以外の情報もあわせて総合的に購入判断をしている人が83.3%となっている。
【調査概要】
調査名： 通販に関する実態調査
実施時期： 2015年8月28日から9月1日
調査手法： インターネット調査
調査対象： 全国の10代から60代（15～69歳迄）の一般消費者男女1701人
