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UGC活用前後で売上が倍に 山善がインテリア共有サイト「RoomClip」を3年間使い続けるワケ

 ソーシャルメディアを活用した販促が盛り上がりを見せているが、その本質は、企業側の一方的なメッセージ発信ではなく、ユーザーとインタラクティブにコミュニケーションをとることが求められているということではないか。それを、インテリアの写真共有サイト「RoomClip(ルームクリップ)」で実践しているのが山善だ。アカウントを運営する大村さんと、RoomClipの川本さんに話を聞いた。

ショップ・オブ・ザ・イヤー11年連続!の山善
インテリア共有サービス「RoomClip」を3年間使い続ける理由

 そろそろ春物を買いたい、と思ったら見るのはInstagramだろうか。では、部屋の模様替えをしたいと思ったら? Instagram……にもなくはないけれど、インテリア雑誌や大手家具ブランドの実店舗など、アナログのほうが先に頭に浮かぶ。

 しかし、自宅のインテリアに気を配っている人なら、「RoomClip(ルームクリップ)」の名前を出してくるかもしれない。RoomClipはインテリアの写真共有サイトで、2011年設立のTunnelが開発・運営している。月間ユーザー数は300万人、投稿された写真は300万枚を超え、ウェブだけでなくアプリも展開。Instagramがあるから……と思われがちだが、インテリアに特化したバーティカルメディアとして地位を確立している。運営元・Tunnelの川本さんは「インテリアのクックパッド」とわかりやすく例える。

 RoomClipでは、UGC(User Generated Contents)という言葉が流行る以前から、ユーザーが投稿したコンテンツを活用し、『RoomClip Style』などの紙の雑誌を累計14冊発行するほか、企業のカタログやパンフレット、ECサイトの商品詳細ページにも活用してきた。RoomClipへの投稿写真に「アイテムタグ」というタグをつけることで、ECサイトへの誘導も可能で、楽天市場やAmazon、ニトリ、無印良品などが採用、流通額も右肩上がりだ。また、企業のRoomClipアカウント運営を支援するべく、アイテムタグがついた投稿を自社のアカウントやフォロワーのタイムラインに表示できる「おすすめショップ」というサービスも始まった。

 RoomClipのサービス開始から5年。ローンチ後すぐに出会い、ともに歩んできたのが山善のECサイト「くらしのeショップ」である。楽天市場のショップ・オブ・ザ・イヤーを11年連続受賞している、インテリアECの実力派だ。2017年の「総合4位」受賞には、RoomClipのユーザーの声も大いに貢献していると言う。その山善から、RoomClipアカウントの運営担当者である大村さんにご登場いただき、RoomClipの川本さんと対談してもらった。

山善 大村さん(写真・左)とTunnel 川本さん(写真・右)

――RoomClipのサービス開始時から、山善さんはユーザーとのこと。3年以上も利用し続けている理由を教えてください。

大村(山善) RoomClipのサービスを知ったときに、ユーザーの皆さんの実際のインテリアを見られ、共有できるということがすごくおもしろいと感じました。Tunnel代表の高重さんが当時、「住生活において、ユーザー目線の情報がクローズになっている」とおっしゃっていましたが、それは私も感じていたことでした。私たちは、長年インテリア商品を扱ってきているのに、お客様が購入後、商品をどのように使い、感想を持たれているのかを追うことができなかった。それが見えるようになるのですから、さっそく個人としてもいちユーザーになりました。

川本(RoomClip) 2013年4月に企業様向けのRoomClipの説明会を開き、大村さんもお招きしました。その後もメールで連絡は取り合っていましたが、2014年秋に弊社が1冊目の雑誌を出した際に、大村さんから「RoomClip伸びていますね」とご連絡いただいて。「検索したときに他のブランドはたくさん出てくるけれど、山善は出てこない。何かできないですか」とご相談いただいたのがきっかけでしたね。当時はマネタイズを考え始めた頃で、まだ企業様向けの明確なメニューがなかった頃でした。

大村(山善) 社内でもRoomClipについての話はしていたのですが、とくに年長者たちには、アプリがなかなかなじまなかった。それが、紙のすごくおしゃれな雑誌を出してくださったことで説明しやすくなり、社内が「ここで何かできたらおもしろいんじゃないか」と盛り上がったんです。その時は、ECでの販売につなげるよりもまず、インテリアのコミュニティに山善の名が登場しないことを、なんとかしたいと思っていました。

川本(RoomClip) 大村さんとディスカッションを重ねるうちに、実際にユーザーさんに商品を使っていただいてはどうかというアイディアが出てきて、おもしろいと思いました。今では、「モニターキャンペーン」という企業様向けのサービスになっています。

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モニターキャンペーンで売上倍、座談会で商品リニューアル

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