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「リールとDMが近年の成長を支えた」Instagram誕生15周年、これまでの進化と今後の戦略は?

 2010年10月のリリースから15周年を迎えたInstagram。Meta 日本法人 Facebook Japanの代表取締役 味澤 将宏氏は、10月7日に同社のメディアラウンドテーブルでその歩みと今後の戦略を語った。写真共有アプリから始まり、ショート動画機能のリール、DM(ダイレクトメッセージ)など機能の多様化とともに、グローバルで月間アクティブアカウント数は30億を達成。今後はAI活用が戦略の中心となり、レコメンデーションや広告効果の改善、クリエイティビティの拡張が進められる方針が示された。日本の高いエンゲージメントに注目し、日本発の機能開発も継続していくという。

Instagram15年の進化、写真共有から機能を拡充

 Instagramは、2010年10月6日にiPhoneアプリとしてローンチ。24時間後にはApp Storeで1位を獲得した。当時のスマートフォンのカメラ性能や回線速度が今ほど良くない中、手軽におしゃれな写真に加工できるフィルターを多く用意したことで、「画素数がそこまで高くなくとも、綺麗な写真が作れる」点が評価された。

 また、FacebookやX(旧Twitter)など他プラットフォームへのシームレスな共有が可能であったことも、初期の成長を後押しした。

 2012年にはFacebook(現Meta)の傘下に入り、その後、動画対応(2013年6月)やDM機能(2013年12月)の導入など、機能の拡充を続けた。

 特に2016年8月のストーリーズ機能の発表は大きな転換点であった。ストーリーズは24時間で消える投稿形式であり、味澤氏は「加工して綺麗な写真を上げなければならないプレッシャーを24時間で消える投稿によって減らし、気軽に投稿できるようにした点が評価につながった」と解説した。ストーリーズは特に日本で高いエンゲージメントを維持している機能だという。

 Meta 日本法人 Facebook Japanの代表取締役 味澤 将宏氏
Meta 日本法人 Facebook Japanの代表取締役 味澤 将宏氏

 Instagramはこれらの機能拡充に加え、プラットフォームの安全性と信頼性を高める取り組みも重視してきた。いじめや誹謗中傷の問題への対応として、2016年9月にコメントフィルター機能(特定のキーワードを非表示)を導入した。

 2020年以降は10代の利用者の安心安全に注力し、2022年6月には保護者が利用時間やフォローアカウントを管理できるペアレンタルコントロールツールを日本で導入。さらに2025年1月には、13歳から18歳未満の利用者に対して自動的に様々な保護機能が適用されるティーンアカウントが日本国内で導入された。

月間アクティブアカウントは30億、日本も重要な市場に

 15年間でInstagramの成長は続き、グローバルでの月間アクティブアカウント数は30億を達成した。これは、世界のインターネット人口約55億人(ITU調べ)に対して、非常に大きなコミュニティに成長したことを示している。

 日本市場についても、コミュニティの成長は継続しており、2019年時公表の3,300万人以降、この5年間で大きく右肩上がりで成長しているという(現在の数値は非公表)。この成長に伴い、Metaの日本の国内における広告収益もInstagramに牽引される形で大きくシェアを伸ばしている。

 日本はInstagramにとって非常に重要なマーケットであると位置づけられている。その理由は、ユーザー数の規模だけでなく「ユーザーのエンゲージメントが非常に高い。そして、日本の利用者は新しい使い方やクリエイティブを生み出している」点にあるという。

 こうした日本のユーザーの利用状況を踏まえ、Metaでは日本発の機能をいくつか開発。中には、グローバルに進出した機能もある。たとえば、実店舗を中心にアカウントのやり取りに使われるQRコード機能は、2019年12月に日本でローンチされた後、2020年8月にグローバルに広がった。

左:QRコード機能 右:地図検索機能
左:QRコード機能 右:地図検索機能

 また、特に旅行やレストランといった検索ニーズの高いインサイトを活かして、地図検索機能が2021年6月に日本で開発・ローンチされ、2022年7月にグローバルに導入されたという。

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リールとDMが生み出した、新たな体験とコミュニケーション

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